企業におけるデータ利活用の認識と実態でパラドックス（逆説）が明らかに―。米デル・テクノロジーズが世界４５カ国４０００人（日本は２００人）のデータ戦略・デジタル変革（ＤＸ）担当者を対象に行った調査によると、日本を含む世界の企業はより多くのデータを必要とする一方で、保有しているデータの取り扱いと価値を引き出すことに苦慮している実情が浮き彫りとなった。

この調査ではデータに対する企業の準備状況について「優良企業」「チーム作りに注力している企業」「技術とプロセスに注力している企業」「未着手の企業」の四つに分類して評価した。

これによると、世界の企業の３分の２に相当する６６％（日本は６５％）が「自社にとってデータは生命線である」と認識していることが分かった。一方で、そうした認識があるものの、データを資本として取り扱い、データの活用を全社規模で優先している企業はわずか２１％（日本は２５％）に留まった。

また、世界の企業の７０％（日本は６６％）が、データの分析や利用のスピードよりも、データ収集のスピードの方が速いと回答。世界の６７％の企業（日本は７３％）がもっと多くのデータを必要だとしている一方、現在のデータ量は処理できる範囲を超えていると回答した企業は６１％（日本は７２％）に上った。

多くの企業が、現在苦戦している一方で、より良い今後に向けたプランを持っていることも分かった。今後１―３年の間に、世界の６６％（日本は７５％）が異常データの検出を自動化するために機械学習を導入すると回答。世界の５７％（日本は５９％）が「データ・アズ・ア・サービス」（データのサービス提供）型モデルに移行し、世界の５２％（日本は４５％）がパフォーマンスを精査してデータの処理および活用法を見直すと回答した。

この調査は米デル・テクノロジーズの委託を受けて米フォレスター・コンサルティングが５月に実施した。回答数は、データやデータ戦略に対する責任を有するディレクター以上の意思決定者４０３６人。