コロナ禍、売上高３割減　コンサルなど４事業体制に

東急スポーツオアシス（オアシス、東京都渋谷区、粟辻稔泰社長）は、ジム運営依存からの脱却を急ぐ。６月に「ウェルビーイング総合カンパニー」への転身を掲げ、新たに自宅用の健康グッズを販売するホームフィットネス事業、オンラインで運動を楽しむデジタルヘルス事業、企業や自治体に健康管理を助言する健康経営コンサルティング（ＢツーＢ、ＢツーＧ）事業を設定。ジム運営と合わせ、４事業体制とした。ジム通いをする人が人口の約４％と限られる中、ジムに通わない人の健康も支援し、生き残りを図る。（大城麻木乃）

【倒産・廃業】

「あらゆる人がいつでもどこでも健康になれる状況をサポートしたい」。粟辻社長は、６月に４事業体制に移行した理由をこう語る。

コロナ禍でジムに通う人は激減し、２０２０年度のフィットネス（スポーツジム）事業者の倒産・廃業は、過去１０年で最多の２６件に増加した（帝国データバンク調べ）。オアシスの同年度の売上高も前年度比約３割減の１４０億円に減少。退会者が前年度より４割も増えたことが響いた。足元もコロナの流行が続く中、収益減少を食い止めるべく打ち出したのが４事業体制への移行だ。

すでに種まきは始まっている。ホームフィットネス事業では、座って揺れるだけで腹周りを鍛えられる健康グッズ「コアツイスター」を自社の電子商取引（ＥＣ）サイトで販売。７月からタレントのアンミカさんを起用した動画投稿サイト「ユーチューブ」を配信し、拡販に乗り出す。

デジタルヘルス事業では、６６万人の利用者がいる運動動画配信アプリケーション（応用ソフト）「ウェブジム」を７月に刷新。ログインごとにメダルがたまるなどゲーム要素を加え、継続を促す工夫を施した。

またプロのアスリートのように、個人が運動トレーナーや食事トレーナー（管理栄養士）、メンタルトレーナー（臨床心理士）などに指導を依頼し、複数のトレーナーとチームを組んで理想の健康体を目指すオンラインサービス「ウェルタッグ」も近くリリースする。

【健康プロ参画】

健康経営コンサルティング事業では、長野県富士見町の健康プロジェクトに参画し、器具を使わないで筋力を鍛えられるプログラム「ラクティブ」の提供を始めた。粟辻社長は「ジムは敷居が高かった。今後は頑張らないで体を鍛える方法も伝えていきたい」と強調する。

２１年度の売上高は当初計画で前年度比４割増の約２００億円を見込む。だが、４―５月に緊急事態宣言の発令で、対象地域のジムは休館を余儀なくされた。リアルのジムはまだ苦戦が続く中、残り３事業を早期に収益の柱に育てることが求められる。