国内農業は高齢化などによる農業従事者減少といった課題を抱える。大規模農地を持つ「担い手」と呼ばれる農業法人などへの農地集約が進む一方、農林水産省のまとめでは新規就農者が野菜に取り組む割合が高いというデータもある。多種多様な野菜栽培は国民の健康で豊かな暮らしを支えることにも結びつく。野菜でのスマート農業実現などを目指す大手農業機械メーカー各社の動きを探った。（大阪編集委員・林武志、編集委員・嶋田歩、山谷逸平）

クボタは農業・食品産業技術総合研究機構とキャベツ、ジャガイモなどの露地野菜栽培で、生育情報を活用したスマート生産システムの共同研究に乗り出す。クボタの農機の技術、農研機構の栽培管理技術を融合する。クボタの北尾裕一社長は「野菜づくりでのスマート農業の技術開発を加速させたい。作物の品質や生産性を向上させることで環境保全に貢献し、カーボンニュートラルなどさまざまな分野で技術を発展させたい」と意気込む。

共同研究ではセンサーを取り付けたトラクターを使用。収集した野菜の生育などのビッグデータ（大量データ）を活用し、生産管理システムなどを開発する。農研機構の久間和生理事長は「（クボタによる）先端の農機と（農研機構が提供可能な）付加価値を抱き合わせることで優位性を保ちたい」と話す。

農機各社はニンジンやダイコンなどの野菜収穫機も手がける。野菜は「収穫・調製・出荷」に時間がかかるのが難点。そこで地場中小と連携するのはヤンマーホールディングス（ＨＤ）だ。同ＨＤグループで農機を手がけるヤンマーアグリ（ＹＡＧ、岡山市中区）はトラクターけん引型のカボチャ収穫機を訓子府（くんねっぷ）機械工業（北海道訓子府町）と共同開発した。

ＹＡＧと訓子府機械はタマネギ収穫機で連携実績がある。カボチャ収穫機はタマネギで培ったノウハウを応用し重量あるカボチャの収穫負担を減らす。訓子府機械の松田謙社長は「野菜ごとの畑の形状の違いもある。課題はあるが生産者の要望を踏まえ、農機の自動化にも貢献したい」と話す。ヤンマーＨＤは滋賀県長浜市で加工用トマトの官民連携による実証栽培も始めた。

井関農機は作物に応じて、苗を植え付ける移植機や収穫機を発売している。畝があるため、移植機や収穫機もこれに合わせたサイズや幅設定などの工夫が必要だ。例えば歩行型のサトイモ・葉茎菜移植機は、畝の高さに合わせて車体を自動で上下させ苗を一定の深さで植える。

キク栽培向けの移植機は株間寸法を８センチ―３５センチメートルで任意変更が可能で、キャベツやエダマメ苗の植え付けにも対応。異種作物にも対応を可能にすることで稼働率と効率向上につなげている。

ニンジンやジャガイモ、ダイコンなどは業務用加工野菜の需要が高まっており、畑も大規模化が進んでいる。効率良く収穫するため作物に応じた専用収穫機の需要が伸びるとみて品ぞろえを増やす。

農水省が２０２０年９月にまとめた「野菜をめぐる情勢」によると、新規就農者が経営作目として野菜に取り組む戸数の割合は６６％（露地野菜３７％、施設野菜２９％）で７％の稲作などを大きく上回る。野菜は就農希望者にとって魅力がある一方、機械化などは遅れているのが現状。大手農機メーカー各社の腕の見せどころだ。