重工大手３社が二酸化炭素（ＣＯ２）を排出せずに製造する水素のサプライチェーン（供給網）の整備に動きだした。三菱重工業は海外企業への出資を通じて、水素製造のノウハウを取り込む。川崎重工業は再生可能エネルギー由来の液化水素の国内への供給を検討する。ＩＨＩも北九州市で再生エネを活用した水素の製造・供給の実証に参画している。水素の普及を支えるインフラをめぐる競争が熱を帯びつつある。（孝志勇輔）

三菱重工は環境負荷の低いエネルギーへの転換を事業戦略として打ち出しており、２０２０年秋から水素関連の新興企業との関係づくりが目立つ。水の電気分解により水素を製造する装置を展開するノルウェーのハイドロジェンプロ、メタンから水素と固体炭素を取り出す技術を持つ米モノリスにそれぞれ出資した。

自前の技術開発だけでなく、出資を通じて技術を取り入れないと、水素社会を実現しようとする動きの速さに追い付けないためだ。

サプライチェーンを構築するには、水素の確保に必要な技術を得るのが第一歩だ。水素分野の投資が過熱する可能性があり、先行して有望な企業に触手を伸ばした格好。また三菱重工はスウェーデンのエネルギー企業であるバッテンフォールなど３社と、再生エネ由来の電気による水の電気分解で水素を製造して供給する事業をドイツのハンブルク州で検討することに合意した。

川崎重工は豪州で安価な褐炭から水素を作って輸送する計画を進めている。岩谷産業、豪フォーテスキュー・メタルズ・グループと再生エネ由来の液化水素の日本への輸入を検討する。「水素関連の技術は時間との闘い」（橋本康彦川重社長）という。

ＩＨＩは福岡県やＥＮＥＯＳなどと、北九州市響灘地区の太陽光発電や風力発電、ゴミ処理発電の余剰電力で水素を製造し、県内各地で利用する実証に参画している。ＩＨＩはこうした再生エネ電源を効率的に利用するための管理システムを開発、運用する。水素製造装置の基本設計も手がける。

水素の普及に向けてはコスト面がハードルで、水素の製造に再生エネを用いることでコストがさらに上昇する懸念もある。一方、重工３社は水素やアンモニアを燃料に使う発電技術の展開を目指している。

水素需要を喚起できる技術を持つのはサプライチェーンの担い手としてプラスで、水素戦略が各社の成長を左右しそうだ。