数理・データサイエンス教育強化拠点コンソーシアム（東京都文京区、北川源四郎議長＝東京大学数理・情報教育研究センター特任教授、０３・５８４１・８５５８）は、全国の大学における数理・データサイエンス（ＤＳ）・人工知能（ＡＩ）教育の第２回調査をまとめた。３６４校（回答率４６％）のうち同分野の学部・学科の設置・計画をするのは、２０２０年度の４４校から２１年度以降に６１校と急伸する。また科目の導入も増えてきている状況が分かった。

政府は「ＡＩ戦略２０１９」で全大学生に数理・ＤＳ・ＡＩ分野の基礎レベル教育をすることを掲げる。

国立大学を中心とする数理・データサイエンス教育強化拠点コンソーシアムが先導し、調査は２０年夏に実施した。

まず一般教育（教養教育）で、数理教育（数学や線形代数など）を「全学か学部単位で導入」するのは回答３５５校のうち７９％で、１８年の同様の調査の７０％から９ポイント増。同じくＤＳ・ＡＩ教育は６５％と、前回の５３％から１２ポイント増だった。両分野で全学部生が受講可能な科目の導入は予定を含め全体で６―７割、中でも国立大は８―９割になるという。

対してＤＳ・ＡＩ教育を学部専門教育で「全学か学部単位で導入」するのは７１％で前回が６７％。大学院教育では５６％で前回が５２％。どちらもあまり伸びていない。また修了証発行などの特別プログラムは、回答３６４大学のうち１７％が実施していた。

同分野の教育組織の設置も急増する。北川議長は「数年前まで日本には、統計を教える学部・学科さえなかった」と進展の目覚ましさを強調する。学部だけでなく、大学院の研究科・専攻は２０年度で３５校、２１年度以降は予定を含めて４５校に。全学推進役の教育センターも同じく７５校から８２校に増える。

同コンソーシアムは一般教育レベルのモデルカリキュラムを公開している。「知っていた」のは国立大の８４％、公立大、私立大はともに４４％。「活用した／する予定」は国立大６０％に対し、公立大は１７％、私立大は２４％だ。同コンソーシアムが提供する講義の動画、スライド、教科書シリーズなどの教材でも同様の傾向だった。

今後、文系単科大学も含む全大学での教育実施に向けて、公私立大での教材共有の意識を高めることがポイントとなりそうだ。