日本ロボット工業会は２０２１年のロボットの年間受注額（非会員を含む）が、前年比４・０％増の８８４０億円になるとの見通しをまとめた。マイナス傾向にあった２０年実績も、中国向けなど輸出市場がけん引したことで、結果的にはプラスに転じた。新型コロナウイルス感染拡大の影響は依然として懸念されるものの、産業用ロボ市場は自動化に対する底堅い需要を取り込み成長を続けそうだ。

同工業会では受注額が２年連続で増加すると予想する。小笠原浩会長（安川電機社長）は２１年のスタートにあたり「緩やかな景気回復とともに、以前からの底堅い自動化需要に加えて、コロナ禍による感染防止対策上での新たなロボットニーズも生まれている」と期待感を示した。

２１年受注予想の８８４０億円は、０１年以降では過去最高だった１８年の９６２０億円、そして１７年の９４４０億円に次ぐ水準となる。１９年は米中貿易摩擦の影響を大きく受け、一転してマイナス基調となり８１１０億円に減少していた。ただ、２０年の受注額は同４・７％増の８５００億円を見込み、再び増勢に転じた