新型コロナウイルス感染拡大で、観光業は壊滅的打撃を受けた。先行き不透明感が漂う中、オリエンタルランド（ＯＬＣ）が運営する東京ディズニーランド（ＴＤＬ）が過去最大規模の開発を完了し、大きな変貌を遂げた。ゲストの安全確保のためのソーシャルディスタンス確保や入園者数の制限などニューノーマル（新常態）を運営に取り入れ、“夢の国”が復活に向け新しい魔法をかける。（千葉・前田健斗）

三つのエリアにまたがるＴＤＬ史上、最大規模の開発は２０１７年４月に着工。総額約７５０億円を投じた“バージョンアップ”で明るい未来が描かれていたが、コロナ禍の影響で今年２月からは臨時休園に追い込まれた。ＯＬＣでは１９年度の来園者数を開園以来過去２番目に多い３１５０万人以上と予想（１月時点）。だが、結果は前年度比１０・９％減と大幅減となった。４月に予定していた「美女と野獣」などのエリアの開業も延期。ＪＲ東日本によると玄関口である舞浜駅の１９年度の１日平均の乗車人員は７万８８１１人（前年度比５・２％減）と落ち込んだ。

こうした中での新エリア開業に、ＯＬＣも万全の体制で臨む。現在、入園には事前にオンラインで日付指定のある入場券の購入が必要だが、新設の「美女と野獣“魔法のものがたり”」「ベイマックスのハッピーライド」のアトラクションなどは混雑を想定し、入園後にスマートフォンのアプリケーションで事前エントリーする新たな方式を取り入れた。ＯＬＣの早川清敬執行役員は「パークは永遠に完成しないという考えのもと、引き続き魅力を高めていきたい」と強調する。

国内最高の人気を誇るＴＤＬの新エリア開業は、経済再生に加えて感染拡大防止と顧客満足度の向上を目指すウィズコロナへの挑戦に大きな意味を持つ。