信州大学とＫＤＤＩなどは、第５世代通信（５Ｇ）を活用し遭難した登山者の救助を飛行ロボット（ドローン）が支援するシステムの実証実験に成功した。

　遭難者が持つ通信端末の全地球測位システム（ＧＰＳ）で遭難した可能性の高い場所を検出。そこに５Ｇタブレット端末や４Ｋカメラなどを搭載したドローンが飛行。現場で撮影した４Ｋカメラの映像を５Ｇで伝送し、現場の状況把握と救助の要否確認に役立てる。実用化の時期は未定としている。

　実証は１０月に駒ケ岳ロープウェイ千畳敷駅（長野県駒ケ根市）周辺で実施した。信州大が開発した通信端末のＧＰＳで遭難場所を想定するシステムを活用。

　想定位置に５Ｇタブレット端末と４Ｋカメラ、拡声器を搭載したプロドローン（名古屋市天白区）製のドローンが自律飛行で向かった。

　ドローンに載せた４Ｋカメラが遭難者を撮影し、５Ｇを通じ山岳救助本部の４Ｋモニターにリアルタイムに伝送。本部から拡声器で遭難者に呼びかけ、状況を確認した。さらに、ドローンで撮影した４Ｋ映像は５Ｇタブレットを所持した現場の救助隊員にも伝送した。

　現場状況の把握や遭難者の身体状況を山岳救助本部が判断し、救助の要否確認を実施した。