日本化学工業協会などの化学関連団体や化学メーカーが参加する「海洋プラスチック問題対応協議会」は、廃棄プラスチック製品を燃料代替として利用するサーマルリサイクルの環境への影響が、他のリサイクル手段と同等であることがわかったと発表した。日本の廃プラ処理の半分を占めるサーマルリサイクルの有効性を発信し、海外にも廃プラの燃料化への理解を広げる。

　サーマルリサイクルを評価するため、廃プラを溶かして再び成形品にする「マテリアルリサイクル」、化学原料まで戻す「ケミカルリサイクル」と比較した。環境影響の検証には、製品の製造から廃棄までに発生する二酸化炭素（ＣＯ２）を計測する手法を使った。３通りのリサイクルとも容器包装材１キログラムを再資源化したと想定した。

　検証結果では、廃プラを燃料にして発電するサーマルリサイクルだとＣＯ２排出量は２・７１キログラムだった。廃プラを再成形してパレットを製造したマテリアルリサイクルでは２・３０キログラム、廃プラでアンモニアを製造するケミカルリサイクルだと４・９８キログラムだった。同協議会は、発電条件によるがサーマルリサイクルが他のリサイクルの環境負荷削減効果に劣らないと結論を出した。

　海外では資源循環の視点からケミカルやマテリアルリサイクルが重要視されており、資源消費につながるサーマルリサイクルに批判的。日本では廃プラの５割以上をサーマルリサイクルにしており、有効性を示す必要性が出ていた。