ニコンは９日、馬立稔和社長（４月１日就任）の下で初となる２０１９―２１年度の中期経営計画を発表した。２１年度に８％以上の株主資本利益率（ＲＯＥ）を掲げた。事業戦略としては、露光装置の製造で培った精度の高い加工技術を生かし、光を活用した独自の加工機械を投入。同加工機械を含む材料加工事業として、２１年度までに最大２００億円の営業利益を目指す。同日会見した馬立社長は「中計期間中にグローバル市場のリーダーシップの一角を目指す」と意気込んだ。

　新たな加工機は、精度と最小加工寸法の点で、露光装置と既存の工作機械の間の領域で新市場創造を狙う。光による高精度な小寸法の加工を実現するとした。４月には第１弾として金属加工機の受注を始めており、「引き合いが多く手応えを感じている」（馬立社長）という。部品提供を通じて顧客の需要を把握するほか、機械メーカーなど外部とも協業しながら開発する。

　カメラや半導体・液晶製造用露光装置などの既存事業も強化する。これら既存事業を中心に３年間で累計１８０億円のコスト減を図る。製品の販売構成の最適化なども進める。新たな収益の柱の創出と合わせ、強固な事業基盤を築く。