IQVIAソリューションズジャパン（東京都港区）は、モバイル機器で医療・健康関連アプリケーション（応用ソフト）を使うと、日本で年間約3390億円の医療費が削減可能との推計をまとめた。アプリには服薬を忘れないよう促したり、食事・栄養を管理したりするなど多様なものがあり、有効に活用することで医療費抑制につながりうることが示唆された。

　推計にあたっては、研究や臨床試験を通してアプリによる予防や治療の効果が確認されている五つの領域を選んだ。内訳は糖尿病予防、糖尿病治療、ぜんそく、肺リハビリテーション、心臓リハビリテーション。これら5領域で入院費や外来費、処方費などがどれだけ削減できるかを調べた。

　この結果、5領域平均では0・8％の医療費削減効果となった。これを2015年度の国民医療費42兆3644億円に当てはめ、年間約3390億円の削減が可能と推計している。同様の手法により米国では約460億ドル（約5兆円）、英国では約20億ポンド（約2800億円）の削減効果があるとも試算した。