シャープは２０１９年春をめどに、日当たりの悪い屋内でも効率的に発電できる色素増感太陽電池を量産する。ＩｏＴ（モノのインターネット）に欠かせないビーコン（小型発信器）やセンサーなどの電源として提案する。かつて投資負担の重さから経営不振の一因となったシリコン系太陽電池に対し、初期投資は１０億円以下と１０分の１未満。経営リスクが低く、差別化もしやすいと判断し、量産に動く。ＩｏＴの活用が広がる中、次世代の有力事業に育てる。

　シャープが量産を計画する太陽電池は、酸化チタン製多孔膜に色素を吸着させた光電極を使い、目に見える光に対する反応を高める「色素増感」と呼ばれる技術を採用。弱い光を効率良く電気に変換できる。同社はこうした利点を生かし、屋外よりも明るさが足りない工場や商業施設のＩｏＴ機器電源などとして有望と判断した。

　ＩｏＴ機器は一つの建屋に１０００個単位で使う場合もある。大量の電池交換が負担となり、普及を妨げる要因の一つとされている。

　センサーなどの電池を交換する手間や電力のコストを減らし、企業のＩｏＴ導入を後押しして差別化する。シャープのＩｏＴ機器にも採用を広げる。

　ゼネコンや計測器を手がける中小企業の木幡計器製作所（大阪市大正区）に、色素増感太陽電池のサンプル供給を始めた。生産は堺事業所（堺市堺区）や天理事業所（奈良県天理市）などが候補。他社への生産技術の供与も検討する。

　シャープの色素増感太陽電池は、照明が発する光に適した色素を使う。オフィス環境に近い照度５００ルクスで、世界最高の変換効率２０％弱を達成した。太陽電池の一つとして同社が手がけるアモルファスシリコン系と比べ変換効率が倍増した。