経営不振が続くジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）への逆風が弱まりつつある。主要顧客の米アップルが有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）ディスプレーを採用したスマートフォンを投入したものの、売れ行きが当初予想よりも振るわず、足元では液晶パネルへの揺り戻しが起きている。ＪＤＩは経営再建までの時間的な猶予ができ、僥倖（ぎょうこう）を得た格好だ。この間に、成長資金の確保に向けた資本提携の交渉と、有機ＥＬパネルの量産立ち上げを確実に進める必要がある。

　「有機ＥＬの減速はメリット。（２０１７年８月の）中期経営計画策定時よりも状況はポジティブだ」―。ＪＤＩの大島隆宣最高財務責任者（ＣＦＯ）は表情を緩ませる。

　１７年にアップルが発売した有機ＥＬ搭載スマホ「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）Ｘ（テン）」は、経営不振が続いているＪＤＩへの追い打ちになるとみられていた。

　しかし高価格などを理由に販売は低迷。当初、アップルは１８年の新製品３モデル全てに有機ＥＬを採用するとみられていたが、有機ＥＬの不振を受け、１モデルは液晶になる見通しだ。ＪＤＩがパネル供給を手がけるとされる。こうしたアップルの動向は、他のスマホメーカーにも波及する可能性が高い。

　液晶への追い風が吹く中でＪＤＩが切り札とするのは、４辺を超狭額縁とした液晶パネル「フルアクティブ＝ＦＡ」だ。シャオミなど中国スマホメーカーへの採用が進み「販売は好調。１８年はさらに顧客数が増え、売り上げに貢献する見通し」（大島ＣＦＯ）という。

　スマホ向け液晶パネルを手がける茂原工場（千葉県茂原市）や、白山工場（石川県白山市）では、夏頃からの稼働率向上が見えてきた。１７年４―１２月期に６０％ほどだった工場全体の稼働率は「１８年４―１２月期に９０％程度まで向上する」（ＪＤＩ幹部）と打ち明ける。

　ＪＤＩはＦＡで稼ぎつつ、１９年に有機ＥＬパネルの量産を開始し再建を目指す戦略を描く。ただ資金力に乏しいため、量産投資の資金は他人の財布に頼らざるを得ない。

資本提携交渉は膠着状態

　必然的に再建策の軸は資本提携になるが、交渉は膠着（こうちゃく）状態にある。３月末までにめどを付けるとしていたが、４月以降にずれ込む見通しだ。

　しかし足元では有機ＥＬの不振という追い風を受け「時間はある」（ＪＤＩ幹部）と、平静を保つ声も聞かれる。主力取引銀行や筆頭株主である産業革新機構の幹部も「まだ慌てる必要はない。より良い条件で着地させるべきだ」と、余裕の構えだ。

　１８年３月期は売上高が前期比約２０％減の７１００億円程度になる見通しで、４期連続の当期赤字が確実視される。しかし構造改革を着実に進めた結果、１００億円規模の特別損失の圧縮といった実績が見えており、こうしたことも悠然とした雰囲気を醸成する要因になっている。

　ただし時間軸はずれても、形状の自由度などのメリットから、有機ＥＬシフトが進むとの見方は変わらない。みずほ証券の中根康夫シニアアナリストは「１８―１９年度は業績改善の大きなチャンスだが、ここで手を抜けば先はない」とクギを刺す。

　調査会社、ディスプレイ・サプライチェーン・コンサルティングの田村喜男アジア代表も「液晶需要が安定的に続く保証はなく、中国勢も技術面で追い付いてきている」と指摘する。

　加えて売り上げに占めるアップル向けの割合は、１５年３月期に４１・８％だったのが、１７年３月期には５３・８％まで上昇した。アップルが方針を変えれば、業績が振り回される状況は、より深刻になっている。車載向けや新規事業を育成し、スマホ事業に左右されにくい体質に変える必要がある。

（文＝政年佐貴恵）