乗用車を中心に進む電気自動車（ＥＶ）化の波が、商用車にも押し寄せている。世界的に広がる二酸化炭素（ＣＯ２）排出規制を背景に、商用車メーカーは電気トラックを商品ラインアップの一つとして確立するため、開発を加速させている。ただ、ＥＶ化戦略を打ち出し電気トラックの投入にかじを切るものの、採算性への見方から各社の対応には温度差もある。

　「電気トラックの比率は２０２０年に５％に、２２年には２５％になるだろう。２５年にはさらにこの数字を上げていく」。三菱ふそうトラック・バスのマーク・リストセーヤ社長は電気トラックの販売比率について明確な目標を示した。

　三菱ふそうは世界初となる量産型小型電気トラック「ｅキャンター」を１０月に投入し、トラックのＥＶ化に先手を打った。今後数年内には、トラックとバスの全車種で電動モデルを開発する方針も明らかにした。

　東京モーターショーでは電気商用車ブランド「Ｅ―ＦＵＳＯ」を新設し、電気大型トラックのコンセプトモデル「Ｖｉｓｉｏｎ　ＯＮＥ」を公開。航続距離は３５０キロメートルで今後４、５年での製品化を目指す。

　ＥＶ化で先行する三菱ふそうについて、ある商用車メーカー幹部は、「あれほど（開発の）動きが速いとは思わなかった」と驚きを隠さない。それほど三菱ふそうが示したＥＶ化戦略にはインパクトがあった。

　他の商用車メーカーもトラックの電動化に手をこまねいている訳ではない。いすゞ自動車は東京モーターショーに小型電気トラック「エルフＥＶ」を参考出品した。航続距離は三菱ふそうのｅキャンターと同程度の約１００キロメートルとみられ、都市部での配送用途などを想定している。１８年にモニターでの市場投入を予定する。

　ただ、いすゞは量産について慎重な姿勢を示す。片山正則社長は、「トラックに求められるものは、経済合理性と使い勝手の良さ」と指摘。その上で「モニターを通じ、経済合理性と使い勝手の良さを兼ね備えた十分に満足いただける商用車ＥＶを作り込んでいく」と述べるにとどめた。

　１３年に小型電気トラックを試作した日野自動車は、「小型電気バスで蓄積した技術があり、開発しようとすればできる体制にあるが、ＥＶトラック開発の専任部門は現在置いていない」（下義生社長）という。

　「適正なコストと価格でなければ広がらない」（同）との考えからだ。ただ、ＥＶ化で後れを取らないように、トヨタ自動車とマツダ、デンソーが設立したＥＶの基本技術を共同開発する新会社への合流を「前向きに検討する」（同）とし、小型トラックでのＥＶ開発を進める方向性を示した。

　１５年の東京モーターショーで中型の電気トラックを参考出品したＵＤトラックスは、都市間輸送でのニーズが高いとみて、親会社のスウェーデン・ボルボと連携して電動車両の開発を進める。
（文＝尾内淳憲）