ＥＶ新会社、“トヨタ色”濃く。マツダ以外に他社の参画視野

ダイハツやスズキは？

2017年09月29日クルマ・鉄道・航空

トヨタの豊田章男社長（左）とマツダの小飼雅道社長

　トヨタ自動車とマツダ、デンソーの3社は電気自動車（EV）の基本構造技術を共同開発する新会社「EV　C．A．スピリット」（名古屋市中村区）を設立した。

　トヨタ自動車とマツダ、デンソーが設立した新会社は現段階では“トヨタ色”の強い組織となった。出資比率はトヨタが90％を占め、所在地はトヨタの名古屋オフィス内。

　役員の顔ぶれもトヨタの寺師茂樹副社長が代表取締役で、伊勢清貴専務役員と水島寿之専務役員が取締役を、上田達郎専務役員が監査役をそれぞれ務めるなど、トヨタ勢が並ぶ。

　8月の会見でトヨタの豊田章男社長は「軽自動車から乗用車、スポーツ多目的車（SUV）、小型トラックまで幅広い車種をスコープに技術開発をすすめていく」と発言。

　EVの基盤技術をマツダとだけでなく、軽を手がけるダイハツ工業やスズキ、トラックを生産する日野自動車などの合流も視野に開発する意向を示していた。

　共同開発に参画する企業数や対象車種を増やすのは、まだEVの販売台数がそれほど見込めないにもかかわらず、工数や費用、時間が必要以上にかかり割に合わないため。

　今後はEV事業企画室とのすみ分けや、関係の希薄なメーカーの合流があるのかなどが焦点になる。