１９９２年から旭硝子財団が毎年発表している「環境危機時計」の針が、昨年より２分進み、９時３３分を指した。９２年の７時４９分から１時間４４分も進み、２００８年と並んで最も針が進んだ。

　世界の環境有識者を対象に「人類存続の危機に関する認識」を調査した結果で、今年は２１５２人が回答した。零時１分―３時は「不安なし」、３時１分―６時は「少し不安」、６時１分―９時は「かなり不安」、９時１分―１２時は「極めて不安」という区分けである。

　世代別では、１１年に８時台だった２０―３０代の危機時刻が９時３２分まで進んだのが目立つ。今世紀後半に温室効果ガスの排出を実質ゼロにすることを目標としたパリ協定が、昨年１１月に発効したにもかかわらずだ。

　危機時刻を決める上で、米国回答者の８割、全体の過半数が米大統領選以降の政治状況に影響を受けたと答えた。温室効果ガス大量排出国の協定離脱表明は、大きな衝撃を与えた。

　ただ米国でも、州や企業が協定順守を目指す動きが出ている。時間を戻すことはできないが、環境危機時計の針は戻せる。不安を感じている若者や生まれてくる子どもたちのためにも、始発電車とは言わないが、朝のラッシュ時間帯ぐらいには戻したい。