日産自動車が、世界的に需要が高まる電気自動車（ＥＶ）市場に挑む。ＥＶ「リーフ」を全面改良し、１０月以降に日本と北米、欧州に順次投入する。

　「２０２１年までにＥＶがテークオフする環境ができ、２５年ころまでにはどのメーカーがどれだけ積極的に取り組んだかが現れてくる。その中で我々は、ポートフォリオを変えながら先を走って行く」。日産の西川広人社長は６日、ＥＶ事業拡大に向けた意気込みを示した。

　１０年に発売した初代リーフは累計販売台数が２８万３０００台に上り、世界で最も売れたＥＶだ。日産には「ＥＶの世界を構築してきた先駆者としての自負がある」（西川社長）だけに、車種の拡充などを通じて今後もＥＶ市場をリードしたいところだ。

　新型リーフは、航続距離を初代と比べて倍増の４００キロメートルに伸ばし、ＥＶの課題である長距離走行への不安を払拭（ふっしょく）。さらに自動運転や自動駐車機能なども備えるなど、日産の先進技術の“結晶”とも言える商品。自動運転などの先進技術をＥＶの“プラスアルファ”の要素として訴求し、拡販につなげる構えだ。

　日産はリーフを１８年１月から欧米でも販売するほか、１８年以降に中国にも投入する計画。また中国では現地メーカーの東風汽車と小型ＥＶを共同開発し、１９年から生産を始める。

　トヨタ自動車はＥＶの量産車種の開発を本格化している。８月４日にマツダとの資本提携を発表したが、協業の柱の一つがＥＶの基盤技術の開発。１６年１２月にトヨタがデンソーなどと発足したＥＶの企画・開発組織「ＥＶ事業企画室」にマツダも迎え、ＥＶの普及期に備える。

　トヨタは長年培ってきたハイブリッド車（ＨＶ）の電動化技術をＥＶなどに応用する方針で「本格的な戦いになる２０年以降に向けてアドバンテージはある」（トヨタ幹部）と先を見据える。

　ホンダも中国で専用のＥＶを開発し、１８年に販売する予定。八郷隆弘社長は「ホンダらしいスポーティーな車にしたい」と、独自性を打ち出すことを強調する。

　海外メーカーも攻勢を掛けている。ＥＶメーカーの米テスラは低価格車種「モデル３」を開発し、７月から納車を開始した。既に４０万台程度を受注したとされる。

　独フォルクスワーゲン（ＶＷ）は、中国で複数の現地メーカーとの提携を通じてＥＶの車種を拡充。中国で２０年までに４０万台、２５年までに１５０万台の販売を目指す。