キリン（東京都中野区、磯崎功典社長）とキリンビールは５日、ＮＴＴデータと協力し飲食店でビールが注がれている量を、センサーでリアルタイムに把握できるシステムを開発したと発表した。ＩｏＴ（モノのインターネット）の手法を活用する。蓄積したデータを解析して、注ぎ機器（ディスペンサー）を交換する時期の判断やビールの仕入れ注文などに生かす。

　キリンは４月から数店舗で実証実験を始め、５月末までデータを蓄積し、活用方法などを検証する。同システムはディスペンサーに流量センサーを取り付け、現時点で売れているビールの量を正確に把握できる。

　同社は「エリアや業態の異なる複数店舗で検証を進める」とし、居酒屋など、さまざまな業態で活用の可能性を探る。実用的と判断すれば、飲食店へ普及を進める。

　飲食店のビール売り上げは、イベントや曜日、気温などに影響を受ける。花見や花火大会といったイベントがあった日は販売量が伸びるため、多めに仕入れる必要がある。また、ディスペンサーは汚れが付着してビールの味が落ちるため、早めの交換が不可欠。同システムをビール営業のツールとする考えだ。