アルプス電気はロボット用センサー事業に参入する。荷重を高精度に検知する世界最小クラスのセンサーを年内に投入するほか、バランス制御に役立つジャイロセンサーや関節角度を検出する回転角センサーも順次製品化する。ロボットメーカー各社が人と共同作業できるロボット開発を進めており、精度や安全性向上に役立つセンサー需要が広がっている。現在、アルプス電気のセンサー事業の売上高は約１６０億円。今後、ロボット向けなどで材料や設計技術を生かした高付加価値品を増やし、一般部品に並ぶ収益源に育てる。

　ロボットメーカーは、安全柵が不要で人と同じ生産ラインで稼働する“協調ロボット”や、介護現場向けに手足に装着し作業負担軽減を図る動作支援型ロボットの開発を活発化させている。
　
　アルプス電気がロボット向けの第１弾として開発した荷重検出用センサーは、サイズが縦２ミリ×横１・６ミリ×高さ０・６６ミリメートルと小型ながら、最大７ニュートンまでの軽荷重を高精度に検知できるのが特徴。センサーの精度を示す分解能は０・０１、動作寿命は１００万回と長く使える。

　産業用や介護用、サービス用で普及が見込まれるロボットへの採用を想定。今後、製品群を広げるとともに、スマホなど他の分野に供給してきたセンサーをロボット向けに提案する。

　新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）によるとロボット市場は、２０２０年に１５年予想比７８・４％増の２兆８５３３億円。国は５月、産学官のロボット普及推進組織「ロボット革命イニシアティブ協議会」を設立。東京五輪が開催される２０年に向けて機器開発や導入促進、規制緩和を進め、世界一のロボット先進国を目指す方針を打ち出した。
　
　アルプス電気はこうした国や産業界の動きをふまえ、ロボット市場への参入機会を探ってきた。１３年には、米ベンチャーのクォルトレと同事業で提携。１３、１４年の２年間で研究開発費として計７００万ドルを提供し、スマホ向けや自動車向けセンサーに加え、ロボット向けの開発を急いできた。

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　アルプス電気は１０日、米クォルトレ（マサチューセッツ州）に研究開発費として３００万ドル（約３億円）を投資したと発表した。共同開発するジャイロセンサーの量産が２０１４年上期中に始まる見通し。今回の投資で協力関係を一層強化し、開発スピードの向上やセンサー事業の拡大につなげる。

　クォルトレは０８年に設立されたベンチャー企業で、同年からアルプス電気と各種動きを検知する慣性センサーの開発を始めた。今年後半に第１弾となる産業機器向けジャイロセンサーのサンプル出荷を、１４年上期中に量産を開始する計画。クォルトレのセンサー技術とアルプス電気の組み立て技術を融合させた製品でアルプス電気の販売網で拡販する。

　アルプス電気は磁気センサーなどを車載や産業機器向けに提供しており、センサー事業の売上高は１３年３月期で約１６０億円。今後もクォルトレと連携し製品数を拡充。スマートフォン（多機能携帯電話）をはじめ、幅広い市場での採用を目指す。