キリンビールは２８日、缶チューハイの主力ブランド「氷結」の２０１７年販売を前年比６・３％増の３７３０万ケース（１ケースは２５０ミリリットルの２４本換算）に設定するなど、缶チューハイ事業の１７年計画を発表した。ライバルのサントリースピリッツが、高アルコール度数の商品を中心に売り上げを伸ばすのに対し、キリンは“全方位戦略”で対抗する。

　キリンが全方位戦略を進めるのは、高アルコール商品に一定の需要を認めつつも「それだけでは伸びに限界がある」（同社）ため。各ブランドの販売計画は、高果汁分が特徴の「本搾り」が同９・１％増の９１７万ケース、「ビターズ」は同横ばいの３５０万ケースなど。

　同社は中高年層は価格競争力で高アルコール商品を好むが、若者や女性は「とことん酔うのを嫌い、ほどほどの酔いや甘さを求める」と分析。２１日に発売する氷結ブランドの戦略商品「キリン旅する氷結」は、アルコール度数を中級の４％に設定。反応を見ながら品ぞろえを増やす。

日刊工業新聞2017年3月1日

ビールに次ぐ柱に育てる動き加速

　ビール大手が、缶チューハイ事業を拡充する。ビール離れに歯止めがかからない状況だが、缶チューハイの販売は好調。２０１６年は業界全体で、前年比約１１％伸びたと見られる。酒税の違いから店頭価格は３５０ミリリットル缶でビールより約５０円安いほか、季節限定の原材料などを採用しやすく差別化も容易だ。缶チューハイをビールに次ぐ柱に育てる動きは、止まりそうにない。

　１６年のビール類消費量は、前年比２％程度のマイナスになったと見られる。サントリービールの水谷徹社長は「天候不順の影響などもあるが、缶チューハイに需要が流れた」と、影響を認める。

　東京五輪・パラリンピックが行われる２０年を含めビール税は多少下がるが、基本的に缶チューハイと価格差は残る。このため、キリンビールの布施孝之社長は「低価格の強み」を発揮できると見る。キリンは１７年に、缶チューハイ主力の「氷結」で前年比６・３％増の３７３０万ケースを目指す。２ブランドを２月に刷新するほか、果実系商品を強化する。

　サントリーグループのサントリースピリッツは、アルコール度数が９％と高い商品に力を入れる。また、食中酒ユーザーは果実感を求めるタイプと甘くない味を求める二つがあると見て、それぞれの商品を強化する。

　キリンとサントリーの２強を追うアサヒビールは、基幹ブランドとして１６年４月に発売の「もぎたて」が、年間７０６万ケースを売るヒット。１７年は１１００万ケースを目指す。平野伸一アサヒ社長は「２強に伍（ご）していくにはさらに上の数字が必要」と強気だ。
（文・嶋田歩）

日刊工業新聞2017年1月16日