日本産業機械工業会（産機工）と日本プラスチック機械工業会の統計などによる２０１６年の射出成形機（国内生産分）の受注台数は、前年比８・９％減の１万２５０１台と４年ぶりに減少した。輸出の減少が大きく同１１・５％減の８２７４台。スマートフォン（スマホ）製造の電子機器製造受託サービス（ＥＭＳ）などＩＴ関連向けの需要が１５年後半に落ち着いた反動を受けて、小型機が落ち込んだ。

　国内は高付加価値製品への需要が手堅く、同３・４％減の４２２７台。自動車部品の樹脂化への対応や、センサー類、日用品などの分野で高精度の製品への需要があるという。

　射出成形機メーカー各社は、いわゆるスマホ特需がなくなった反動減を受けて、小型機から中・大型機へのシフトや、容器などの日用品、自動車分野への移行を進めている。こうした動きを受け、型締め力５００トン以上の機種は１６年全体でプラスとなった。

　各社によると、１７年も小型機は低調。中・大型機に関しては、北米の自動車関連の市場推移が不透明な半面、日用品の需要は世界的に堅調だと見ている。各社は受注台数の大幅増が見込めない状況を受け、生産効率化などで生産変動対応や利益確保の動きを強める。

　また、１２月単月の受注台数は、前年同月比１９・５％増の１２３４台と６カ月ぶりにプラスとなった。安定受注の目安とされる１０００台の水準は２カ月連続で上回った。
　
　特に輸出が好調で、２色成形など付加価値の高いモデルへの需要が増していると見られる。

　産機工などは１５年５月から両団体の会員企業の射出成形機受注実績の公表を開始した。それ以前は日刊工業新聞社が業界筋から入手したデータのため、１５年実績は両データを組み合わせている。