乗用車７社（トヨタ自動車はダイハツ工業と日野自動車を含む）の２０１５年度の設備投資計画は前年度比４・９％増の２兆９４００億円。スズキとマツダを除く全社が前年実績を上回る計画だ。１４年度が１３年度比１・９％増の微増にとどまったことから考えると今期は積極姿勢が強まる。特に新商品に絡む投資が目立つ。

　「質の伴う成長につなげていくために意志ある投資を進めたい」（豊田章男トヨタ社長）とするトヨタは、同１・９％増の１兆２０００億円の計画。引き続き技術力や生産性向上への投資に振り向けるほか、年後半に投入する新設計手法「ＴＮＧＡ」を適用する第１弾モデルや、１１年ぶりに全面刷新する新興国向け戦略車「ＩＭＶシリーズ」など主力車種の切り替えで投資を行う。

　日産自動車も「ブラジル、メキシコなど一連の新工場計画は完了し工場投資の割合は低水準になるが、商品や技術に関する投資が増える」（カルロス・ゴーン社長）としており、同１８・８％増の５５００億円を見込む。ホンダは投資内容を非公表としているが、近く建設が完了する中国やインドなど新興国を中心とした生産能力の増強に振り向けると見られ、同１・８％増の６７００億円を計画する。

　トヨタ自動車、日産自動車、ホンダの大手自動車メーカーとの取引が多い系列部品メーカーの設備投資は、海外投資の一服などにより一部の企業で減少するが、全般的には高水準を維持する。各系列の主要９社（デンソー、アイシン精機、豊田自動織機、カルソニックカンセイ、ユニプレス、河西工業、テイ・エステック、ケーヒン、ショーワ）の１６年３月期の設備投資計画の合計額は、前期比３・４％増の８７６４億円とわずかながら拡大する見通しだ。

　伸びが目立つのはアイシン精機。１６年３月期の設備投資は同３１・１％増の３２５０億円を見込む。特に国内向けが同８５・４％増の２２８３億円と大幅に増える。同社の藤森文雄社長は「ＡＴ（自動変速機）は現地生産しづらい。ＡＴの販売台数が増えそうなので国内で強化する」と強調する。

　ホンダ系のテイ・エステックは中国・広州のシート工場の移転を控えており、１６年３月期の設備投資は同２・３％増の２１５億円を計画。ショーワは北米でダンパーの新機種生産に伴う投資が拡大し、同１３・６％増の１５７億円を予定する。
　
※日刊工業新聞では業界別に「点検・設備投資」を掲載中