Ｊパワー、三菱マテリアル、三菱ガス化学は２５日、３社の共同出資会社の湯沢地熱（秋田県湯沢市）が地元で開発計画を進めている大規模な地熱発電所「山葵沢地熱発電所」の建設工事に着手したと発表した。総額およそ３００億円を投じて出力４万２０００キロワットの発電所を建て、２０１９年５月に運転を始める。

　発電所は同市の国有林内に位置し、１４年１０月末に環境アセスメントの手続きが完了したのを受けて工事の準備を進めていた。環境アセスメントが必要となる出力１万キロワット以上の大規模な地熱発電所の建設は、９６年に運転を始めた九州電力浦上発電所（大分県九重町、出力２万７５００キロワット）以来ほぼ２０年ぶりとなる。

　建設資金のうち約２６３億円をみずほ銀行、三菱東京ＵＦＪ銀行、三菱ＵＦＪ信託銀行、秋田銀行、北都銀行の５行からの長期借入金で賄い、石油天然ガス・金属鉱物資源機構（ＪＯＧＭＥＣ）が融資額の８０％を上限に債務保証を行う。
（日刊工業新聞2015年05月26日３面に加筆）

　【地熱発電について】
　
　地熱発電は地中のマグマで熱せられた高温の水蒸気のエネルギーでタービンを回して発電する。Ｊパワーなど３社の地熱発電所は出力を単純比較すると太陽光パネル１５万枚分の電力を作り出せる。もちろん天候に左右されないので同規模の太陽光発電所よりも大量の電力を供給できる。日本で最も古い地熱発電所は４０年以上稼働しており、地熱は再生エネの中でも安定した電源だ。
　
　火山大国の日本は世界３位の地熱資源量を持つ。日本地熱協会によれば日本で稼働する地熱発電所の総出力は５１万キロワット。環境省が試算する導入ポテンシャル量からすると、まだ３％程度しか利用できていない。掘削に時間と費用がかかり、行政手続きも必要なため開発のハードルが高いためだ。同省は３０年に最大２２１万キロワットの導入が可能としている。

　４月末に政府がとりまとめたエネルギーミックス原案によると３０年時点の電源構成に占める地熱は１％。発電した電力は固定価格買い取り制度で売電できる。出力１万５０００キロワット以上は２６円、１万５０００キロワット未満は４０円（いずれも１キロワット時）。