ビール国内大手の２０１６年課税出荷数量は、ビール類が前年比２・４％減の４億１４７６万５０００ケース（１ケースは大瓶２０本換算）で１２年連続減少、ビールも同２・０％減の２億１０７０万２０００ケースと１５年のプラスから再びマイナスになった。発泡酒も同６・８％減の５７３０万３０００ケース、第三のビールも同１・２％減の１億４６７５万９０００ケースで、全カテゴリーが減少。ビール類離れに歯止めがかからない。

　全カテゴリーの減少は０３年に第三のビールが登場してから、初めて。若年層の好みがビールから缶チューハイへシフト、消費者の節約志向で居酒屋が不振なのも響いた。缶チューハイは業界推定で同１１％増と２ケタ増だ。

　そこでビール大手が、缶チューハイ事業の拡充に乗り出す。酒税の違いから店頭価格は３５０ミリリットル缶でビールより約５０円安いほか、季節限定の原材料などを採用しやすく差別化も容易だ。缶チューハイをビールに次ぐ柱に育てる動きは、止まりそうにない。

　１６年のビール類消費量は、前年比２％程度のマイナスになったと見られる。サントリービールの水谷徹社長は「天候不順の影響などもあるが、缶チューハイに需要が流れた」と、影響を認める。

　東京五輪・パラリンピックが行われる２０年を含めビール税は多少下がるが、基本的に缶チューハイと価格差は残る。このため、キリンビールの布施孝之社長は「低価格の強み」を発揮できると見る。キリンは１７年に、缶チューハイ主力の「氷結」で前年比６・３％増の３７３０万ケースを目指す。２ブランドを２月に刷新するほか、果実系商品を強化する。

　サントリーグループのサントリースピリッツは、アルコール度数が９％と高い商品に力を入れる。また、食中酒ユーザーは果実感を求めるタイプと甘くない味を求める二つがあると見て、それぞれの商品を強化する。

　キリンとサントリーの２強を追うアサヒビールは、基幹ブランドとして１６年４月に発売の「もぎたて」が、年間７０６万ケースを売るヒット。１７年は１１００万ケースを目指す。平野伸一アサヒ社長は「２強に伍（ご）していくにはさらに上の数字が必要」と強気だ。

（文＝嶋田歩）