鉄鋼や化学など素材各社の設備投資は、２０１７年も高水準となる見通しだ。品質とコスト競争力を保つため、生産設備の老朽化に対応する大規模な改修・更新投資が続く。その一方、需要が膨らむ海外市場への展開や、将来を見据えた成長分野への投資も具体化している。

【鉄鋼】

　鉄鋼大手３社は厳しい事業環境にさらされているものの、引き続き国内の製鉄所の老朽設備更新や製造拠点の最適化を進めるべく、１７年度も高水準の設備投資を維持する。

　新日鉄住金とＪＦＥスチールはともに３カ年中期経営計画の最終年度。新日鉄住金は３年間で１兆３５００億円、ＪＦＥは同６５００億円を主に国内の製鉄所に投じる計画だ。新日鉄住金は「中計に盛り込んだ施策は着々と進めている。大きな投資も予定通り」（進藤孝生社長）、ＪＦＥは「（製鉄所の）上工程の投資はコスト削減にかなり効く」（柿木厚司社長）としており、コークス炉や熱風炉、焼結炉などの大型設備を整備する。

　神戸製鋼所にとって１７年度は神戸製鉄所（神戸市灘区）の上工程を閉め、加古川製鉄所（兵庫県加古川市）に集約する象徴的な年。これ以外にも国内外で大型投資案件の立ち上げが集中するため、１６年度に続き設備投資額は減価償却額を大幅に上回りそうだ。

【非鉄】

　非鉄ではＵＡＣＪが１６年１１月、タイと北米拠点に計５５０億円を投じると発表した。「アルミニウム需要は米国やアジアを中心に確実に伸びる」（岡田満社長）とみて生産能力を高め、拡大が続く飲料缶や自動車向けアルミ需要を取り込む。

　１７年度は既存設備の改修に加え、大型投資では米国圧延工場（ケンタッキー州）の鋳造設備に着手する可能性もある。「アルミメジャーに追いつきたい」（同）という目標は明確で、Ｍ＆Ａ（買収・合併）も含めた戦略的な投資を継続する。

【炭素繊維】

　輸送機器などの軽量化を追い風に、炭素繊維各社も設備投資に前向きな姿勢だ。東レは「世界首位のメーカーとして、市場をけん引するような投資を続ける」（日覚昭広社長）方針。米国を中心に炭素繊維事業で１０００億円の投資を計画するなど額は群を抜く。５００億円を投じるサウスカロライナ州の新工場は、総額１兆３０００億円超の炭素繊維中間材供給契約を結ぶ航空機大手、ボーイング向け出荷を１９年に始める。

　帝人は米国で炭素繊維の再生産に向けた設備投資を本格化する。不採算工場を閉鎖するなど構造改革を進めながら「成長分野にはきちんと経営資源を向ける」（鈴木純社長）とし、選択と集中を実践する。炭素繊維事業の設備投資はサウスカロライナ州に工場用地を取得し、１７年度内に事業計画を詰めて１８年度に着工する。３０年までに６１２億円を投じる計画だ。

【化学】

　化学各社も積極的な姿勢を変えていない。三井化学は引き続き、自動車分野への設備投資に重点を置く。「ＰＰコンパウンド（ポリプロピレン樹脂）などを粛々とやっていく」（淡輪敏社長）と、自動車産業が集積する需要地での地産地消を促進していく。

　昭和電工の１７年１２月期の設備投資は前期並みの５００億円規模になる見通し。「アルミ缶の再増強やパワー半導体の能力増強、リチウムイオン二次電池材料の増設などを実施する」（森川宏平社長）というように、成長分野に焦点を絞る。

　機能化学では、積水化学工業が１７―１９年度の次期中期経営計画で、成長分野への設備投資とＭ＆Ａを含めた戦略投資額を現中計（１４―１６年度）から倍増し、２０００億円規模にする。設備投資は自動車用高機能部材や代替需要が上向く枕木用の軽量耐食構造材（ＦＦＵ）、航空機用内装材などの生産能力増強が中心となる。

　日立化成は今後５年間で１００億円を投じ、リチウムイオン二次電池向け負極材の生産能力を４倍程度に高める。同社は負極材で世界首位。日産自動車の「リーフ」をはじめ、国内外で採用されている。電気自動車（ＥＶ）の浸透を踏まえ、供給力を盤石にする。

　日本ゼオンは２０年度まで２０００億円を投じる。主な対象は水島工場（岡山県倉敷市）のイソプレンモノマー抽出プラントと、それを原料とするＣ５留分関連製品プラントで、新設を含む投資を検討している。

【バイオマス素材】

　一方、製紙では日本製紙が１７年度、国内３カ所で次世代のバイオマス素材として期待されるセルロースナノファイバー（ＣＮＦ）の量産・実証設備を相次いで立ち上げる。

　４月には石巻工場（宮城県石巻市）で、基材となるＣＮＦを年産能力５００トンで量産化。用途開発を進めるため、富士工場（静岡県富士市）では６月にＣＮＦ強化樹脂の実証プラント、ケミカル事業本部江津事業所（島根県江津市）では９月に食品添加物の製造技術を応用した食品・化粧品向けＣＮＦ量産設備が稼働する。「これでＣＮＦ実用化に向けた供給体制が整う」（馬城文雄社長）としている。