中小型ディスプレー業界で車載分野の存在感が高まっている。車のＩＴ化の進展に伴い１台に搭載するディスプレー数が増え、市場拡大が確実視される。供給安定性などが求められる車載ディスプレーは参入障壁が高い一方、長期間にわたって安定的に収益を確保でき“うま味”も多い。車産業の集積がある日本での地の利を生かし、車載ディスプレーで覇権を握れるか。ジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）、シャープの中小型ディスプレー２社の戦略に注目が集まる。

　【“つながる車”へ】
　米テスラモーターズが２０１３年に発売した電気自動車（ＥＶ）「モデルＳ」。随所に先端技術を詰め込んだこのモデルＳで、特に目を引くのは車載ディスプレーだ。ハンドル奥には計器類などをデジタル表示する液晶、運転席と助手席の間には１７インチの大型液晶が存在感を示す。

　先進運転支援システム（ＡＤＡＳ）や、常時インターネットに接続される“つながる車”の実現を目指し車のＩＴ化が進む。車内で取り扱う情報が飛躍的に増えるためディスプレーの役割は高まる。調査会社のＩＨＳグローバルによると１４年に８８３７万枚だった車載ディスプレー出荷数は、１９年に５７・６％増の１億３９２５万枚まで拡大する。

　ＪＤＩとシャープは車載ディスプレー事業の成長を目指しアクセルを踏み込む。ＪＤＩは、伝統的に強い欧州市場を深耕しながら、日米の市場開拓に取り組む。１４年６月には米デトロイトに拠点を設けるなど営業体制を強化しており、足元では「特にトヨタ自動車と独フォルクスワーゲン（ＶＷ）向けのシェアが上がっている。また米ビッグスリーとの取引拡大にも手応えを得ている」（柳瀬賢ヴァイスプレジデント第６ビジネスユニットビジネスユニットマネージャー）。

　車載ディスプレー事業は鳥取工場（鳥取市）に集約しており、開発・生産・品質管理の一体的な運営を実現している。このため信頼性や供給安定性を確保した上で、「先端製品をいち早く提供できる」（柳瀬マネージャー）のが強みだ。同社の車載事業の１５年３月期の売上高は約７５０億円（全社売上高の約１０％）。次期社長となる有賀修二取締役は「３年後に車載事業の売上高２０００億円を目指す」と話す。

　シャープは中小型ディスプレー事業の収益を安定させるため、車載を含む非コンシューマー向けの売上高比率を１４年度の１４％から２１年度は４０％まで高める考え。中でも車載向けを重視しており、「ディスプレーをただの表示器から高機能デバイスに変える」（方志教和専務）と技術革新をけん引する方針を掲げる。

　【自由な形状可能】
　高視認性や異形状、狭額縁などの液晶技術と、自社製のセンサーデバイスなどを組み合わせて車載ディスプレー分野で新たな価値創造を目指しており、円形やドーナツ形などの自由な形状をつくれる「フリー・フォーム・ディスプレイ（ＦＦＤ）」、画像センサーと連携したセンターミラー用ディスプレー、ジェスチャーセンサーと組み合わせたタッチレスインターフェースなどの提案を始めている。

　同じ中小型ディスプレーでもスマホ向けと車載向けでは、全くビジネスのやり方が異なる。車載向けでは耐久性などで高い信頼性が求められるほか、長期の安定供給体制が必要になる。多品種少量生産への対応も不可欠だ。一方、一度採用されれば取引関係は長期にわたり、急なコストダウン要求もない。ディスプレーメーカーにとり車載事業は、変動の激しいスマホ向けをカバーし業績を下支えする縁の下の力持ちになり得る。

　中小型ディスプレー業界では日本と韓国、台湾、中国のメーカーがシェアを競う。これらの国・地域の中で、乗用車メーカーだけで８社がひしめく日本には、サプライヤーを含めた車産業の集積がある。ＩＨＳグローバルの早瀬宏シニアディレクター上席アナリストは「車ビジネスの独自文化を肌でわかっている日本のディスプレーメーカーは優位な立場にある」と指摘。車載ディスプレーのシェア（１４年）でも１位にＪＤＩ（２０・０％）２位にシャープ（１５・５％）がつける。

　【台・韓勢も本腰】
　ただ台湾のイノラックスやＡＵＯ、ＣＰＴ、韓国ＬＧディスプレイが車載分野に本腰を入れ始めた。商社のＵＫＣホールディングスは、台湾メーカーの車載ディスプレーを取り扱っており、「コスト競争力が評価されて、ティア１（１次）車部品メーカーからの引き合いが増えている」（福寿幸男社長）と話す。今後、日本勢が競争優位を保つには、ティア１や完成車メーカーに対して、ディスプレーによってＩＴ化を促進するような踏み込んだ提案が求められている。

　また安定供給力が厳しく問われるだけに、シャープを巡っては危機的な経営状態が足を引っ張る要因になる。ある業界関係者は「シェア低下の傾向があり、ティア１から敬遠されるケースが見受けられる」と証言する。シャープは、将来にわたって供給責任を果たせるという根拠を、明確に示す必要がある。