中国で日系の総合スーパーマーケット（ＧＭＳ）が、苦戦を強いられている。ユニー・ファミリーマートホールディングス（ＨＤ）は２０１６年内の撤退を決め、セブン＆アイ・ホールディングス（ＨＤ）も北京のＧＭＳについて「撤退も含め、事業の清算を考えている」（井阪隆一社長）としている。一方、セブン＆アイＨＤは内陸部の四川省にある成都では、７店目となるＧＭＳを１７年に出店するなど好調だ。成長途上の中国市場を取り込むため、日系各社の試行錯誤が続く。

　「友人が閉店といううわさで大騒ぎしています。本当ですか」。５月上旬、スーパー「アピタ上海金虹橋店」の掲示板には、店舗存続を心配する来店者からの質問がいくつも貼られていた。同店はユニーグループ・ホールディングス（現ユニー・ファミマＨＤ）傘下でＧＭＳを運営するユニー（愛知県稲沢市）が上海に現地法人を設立し、１４年に開いた。

　しかし、赤字が続いており、１５年１２月期の当期損益は１３億円の赤字（１４年同期は１１億円の赤字）だった。佐古則男ユニー社長は「スーパーは好調だがテナントが入らず、収益モデルがぐらついた」としていた。

　ユニー・ファミマＨＤは香港の投資会社に、現地法人の株を売却する。ライセンス契約を結んで「アピタ」の屋号を残し、営業は継続される見込みだ。

　セブン＆アイ・ＨＤは１４年３月末時点で、北京でＧＭＳのイトーヨーカドー９店舗を展開していた。だが、今月１店舗を閉鎖し、現在は２店舗のみだ。多様化する消費者ニーズをつかめず、赤字が続いていた。成都では、高級感を持たせた接客や品ぞろえが好評で、利益が出ている。

　百貨店も中国への展開を進めている。三越伊勢丹ホールディングス（ＨＤ）は天津、成都、上海で計５店舗を運営している。Ｊ・フロントリテイリングは現地企業と事業提携し、品ぞろえなどを支援した「上海新世界大丸百貨」が１５年に開業した。高島屋は１２年に上海に進出。赤字が続いているものの、木本茂社長は「マーケットのポテンシャルはある」と先を見据える。

　ニトリホールディングス（ＨＤ）は中国で、２２年に１００店舗を設けるという目標を掲げ、展開スピードを加速する方針だ。良品計画も１６年９月―１７年２月期に、３０店舗の純増を見込む。

　中国の消費財販売額を示す社会消費品小売総額は、毎年１割超の伸びを示しており、消費意欲は旺盛だ。一方で、電子商取引（ＥＣ）との競争も厳しくなっており、消費者ニーズの把握がより重要になっている。
（文＝江上佑美子）