電子部品メーカー主要３２社の２０１６年３月期連結決算の営業利益は全社合計で前期比２４％増の１兆５００億円と１兆円を超える見通しだ。営業利益率は同１・４ポイント増の１０・６％に伸びる。スマートフォン向けの高機能部品がけん引役となり、各社の“稼ぐ力”は一層高まる。今後は自動車や産業機器のほか、部品が多用されるモノのインターネット（ＩｏＴ）など成長分野で攻勢をしかける企業が増えそうだ。

　主要３２社の１６年３月期売上高合計は９兆８７７３億円に達する見通しで１０兆円超えが射程圏内に入った。村田製作所の藤田能孝副社長は１５年３月期の決算説明会で業績見通しについて「大きなリスクはない」と明言し好調ぶりを強調した。

　今期もスマホ向けが稼ぎ頭という構図は変わらず、特に中国スマホ向けが収益をけん引しそうだ。中国市場で高速無線通信「ＬＴＥ」サービスに対応した端末の普及が一段と進むためで、中でも表面弾性波フィルターなど通信デバイスの需要が足元で逼迫（ひっぱく）している。

　太陽誘電は昨年新設した青梅事業所（東京都青梅市）を活用するほか所沢工場（埼玉県三芳町）を増強し受注を着実に取り込む。通信デバイスを含む複合デバイス事業の売上高は前期比１１・７％増の５９０億円を計画。

　安定成長へ戦略投資活発化

　中国スマホは通信デバイスだけでなく１台当たりに搭載される積層セラミックコンデンサーやコイルといった部品の数も増える。スマホ部品の売り上げを１６年３月期に、前期比３割増を計画する京セラの山口悟郎社長も「今期も中国スマホの勢いは衰えない」と指摘。アルプス電気の米谷信彦専務も「（中国スマホ向け）は前期比で３割伸びる」とし、各社の首脳はそろって中国向け売り上げの大幅アップを見通す。

　電子部品業界各社の業績が「安定成長期」に入った。２０１６年３月期の主要３２社の平均営業利益率は２ケタ台に突入した。高い収益力を武器に、継続的な成長に向け大手から中堅企業までＭ＆Ａ（合併・買収）といった戦略的投資が重要になりそうだ。

　主要３５社のうち、決算期が同一で比較できる３２社の１６年３月期の平均営業利益率は１０・６％（１５年３月期は９・２％）となり、１０％を超える見通しだ。スマホを軸に安定して収益を上げるようになった今、電子部品各社は中長期的に競争力を維持するため、電装化が進む自動車や産業分野の開拓に向け攻勢をかける。

　ＴＤＫは車載事業の売上高比率を現状の１７％から１８年３月期までに３０％に引き上げる目標を掲げており、磁気センサーやバッテリーといった有力商材の採用拡大を狙うため自動車電装品メーカーへの売り込みを本格化する。
　
　村田製作所も子会社の東光と共同で製品開発を進めるなどし、車向けコイルの採用拡大につなげる。日本航空電子工業は産業機器向けのコネクターの品ぞろえを充実させる。また各社はモノのインターネット（ＩｏＴ）関連のビジネスを注視する。車や産業機器はもちろん、あらゆるモノにセンサーや通信機能が搭載され部品が多用されるからだ。
　
　ただ、幅広い業界に向けて部品を効率よく提案したり、顧客の要求に応えたりしていくためには１社単独では難しい側面もある。特に「検知データを高精度に制御する半導体やソフトの開発技術も必要」（部品メーカー首脳）となる。このため同業はもちろん、異業種との戦略的提携やＭ＆Ａ（合併・買収）に手持ち資金を充てる企業も出てきそうだ。