昨年末に中国市況が底割れし、最悪のスタートだった２０１６年。結局、試練続きのまま１年を終えようとしている。まずは年初の円高・株安で出足をくじかれた。今や鉄鋼も輸出比率が高まり、円高はマイナス要因。株安で企業の設備投資意欲が落ち込み、内需の減退に効いた。６月には英国の欧州連合離脱問題でさらに円高が加速。外貨建て資産の評価損なども膨らみ、新日鉄住金やＪＦＥスチールなど鉄鋼大手が赤字に転落した。

　中国の鋼材市況の乱高下にも振り回された。春先に鋼材価格が急上昇し、「海外から、さばききれないほどの注文が入っている」（普通鋼電炉の役員）という活況を呈した。低迷が続く鋼材市場も上向いたかに思われたが、大型連休明けには失速。後には「大量の明細が残っただけ」（同）と言うように、少ない需要を先食いしただけで注文はぱたりとやんだ。

　目下の試練は原料炭の高騰。９月まで１トン当たり９２・５ドルだった調達価格が１０月から一気に２００ドルに。各社とも「我々の努力の範囲を超えている。顧客に１トン当たり１万円の値上げをお願いするしかない」（新日鉄住金の栄敏治副社長）という苦境に陥った。

　鉄鉱石や副原料などの価格も上昇中。足元では円安が急進しているが、原料高はそのメリットも打ち消す。この上期は円高デメリットが直撃したのに、１０月以降の下期は「輸出入が均衡するため、為替影響はほとんどゼロ」（同）と、営業利益段階で円安メリットはほとんど出ない。

　原料炭のスポット価格は騰勢を強め、ついに３００ドルを突破。新日鉄住金の進藤孝生社長は「３００ドル台は一定の間、続くだろう。そうなると、さらに１万円程度の値上げをせざるを得ない」と頭を抱える。昨年は中国市況の底割れで終わり、今年も原料炭急騰の背景には中国の生産調整がある。