家庭やビルなどに設置する蓄電池の主要４社がそろって２０１５年度は１万台超えの販売計画を立てた。エリーパワー（東京都品川区）はこれまでの累計販売台数と同等の１万台を１５年度に販売する計画。レンタル専門のＯＮＥエネルギー（東京都港区）は、累計台数の４倍の１万２０００台の契約獲得を１５年度に目指す。電力料金の上昇や太陽光発電の普及が追い風となっており、シャープなども１万台超えを目標にする。この２―３年で市場が立ち上がり、１４年度の市場規模は１万４０００台程度と見られる。各社の計画通りなら１５年度の市場は大幅に成長する。

　エリーパワーは筆頭株主の大和ハウス工業の住宅向けを中心に販売を伸ばすほか、集合住宅にも納入を増やす。これまでの累計販売１万台にはビルなど産業用途も含まれるが、ほとんどは１０キロワット時未満の家庭用。市場拡大に対応するため１７年度には新工場の稼働を計画する。

　ＯＮＥエネルギーはＮＥＣ製蓄電池を家庭にレンタルする。初期費用を抑えられるレンタルのメリットが市場に認知されてきたことに加え、タマホームと始めた太陽光発電のリースとの相乗効果で契約数を積み増す。

　シャープが１万５０００台、京セラが１万台と太陽電池２社も１５年度は１万台超えを狙う。２社とも太陽光発電システムと連携し、家庭の電力を有効利用する用途で蓄電池を訴求する。京セラの山口悟郎社長は「夜間電力だけでなく、太陽光で発電した電力を充電して使うニーズがあり、太陽光とセット販売を強化する。蓄電池で売上高１００億円近くを見込む」と話す。

　蓄電池は設置に補助金が出るようになった１２年から製品化が相次いだ。当初は非常用電源や電力ピークの抑制として注目されたが、１台当たり１００万−２００万円と設置費用が高価なため需要は伸び悩んだ。現在は上昇する電力料金の抑制、買い取り価格低下を受けての太陽光の充電用途で各社が提案を強化している。パナソニックや東芝も製品の種類を増やしており、１５年度は本格的な普及期に入りそうだ。