造船・重機大手が女性が活躍できる職場環境の整備や企業風土醸成に取り組んでいる。“男性企業”のイメージが強い業界だが、グローバル化の進展など競争環境が変わる中、一層の成長にはダイバーシティーの推進が不可欠になっているとの認識だ。安倍晋三政権は指導的地位に占める女性の割合を２０２０年に３０％にする目標を掲げ、今国会には女性活躍推進法案が提出されている。従業員に多様な働き方を認める動きが広がる。

　「なでしこ銘柄（２０１４年度）」に初選定された川崎重工業。経済産業省と東京証券取引所が共同で女性活躍推進に優れた上場企業を抽出するもので、造船・重機メーカーでは１３年度にＩＨＩが選ばれている。
　川重は昨秋、２０年までに女性管理職数（課長相当以上）を３倍に引き上げる方針を設定。現時点で幹部職員に占める女性比率は約０・６％と少ないが、４月１日付で５人が昇格するなど着実に増加している。三菱重工業やＩＨＩもすでに数値目標を定め、女性登用を積極的に推進している。ＩＨＩでは１４年に女性初の執行役員が誕生した。

　各社とも全社を上げた意識改革を進める。川重は社内女性のネットワーク活動「４Ｕ（フォーユー）ネットワーク」を組織。「ライフステージにかかわらず、十分に能力を発揮し、自信と誇りを持って働き、マネージャーやプロフェッショナルとして活躍する」（川重担当者）のが狙いだ。

　ただ、各社とも１００年を超えるような歴史有る企業が多く、風土醸成や変革はたやすくない。川重は１４年度、女性事技職２０７人とその上司１４６人に対し、女性のキャリアに関する意識調査を実施。上司を交えた研修を催し、ギャップを埋める施策を練る。
　三菱重工も育児休業中の女性と上司の面談や先輩の“ママ社員”との懇談会を開いており、その際に「ベビーシッターを呼んで研修に集中できる環境を整えた」（担当者）という。育児や介護が社員のキャリア中断や離職の大きな要因になっていることを踏まえ、４月から「在宅勤務制度」を試験導入するとともに、「配偶者の海外赴任に伴う休職取扱」制度を正式にスタートした。
　社内外の技能競技会に女性従業員が参加するケースも増えており、現場を含めて女性の活躍が目立ってきている。重要なのは「さまざまな制度を形骸化させず、継続していくこと」（三菱重工担当者）。それには首脳陣からの定期的なメッセージの発信が重要になる。