イオンディライトは、現実の世界にデジタルの情報を融合する拡張現実（ＡＲ）を活用したデジタルサイネージ（電子看板）型自動販売機の設置を２０１７年に始め、同年内に１８０台の設置を目指す。当面はショッピングセンター（ＳＣ）のイオンモールや総合スーパーマーケット（ＧＭＳ）のイオンなど、イオングループの店舗に置き、集客につなげる。

　イオンディライトは４月に、ＡＲを搭載したデジタル自販機を、イオンモール幕張新都心（千葉県美浜区）で試験的に設置した。自販機に搭載したカメラで利用者を撮影すると、町娘や武者に扮（ふん）した写真が表示される。写真データは２次元コードを活用して取得できるようにした。実証実験では利用者が想定を大きく超え、自販機を量産するめどが立ったことから展開を決めた。

　同社は施設管理会社で、自販機の運営も手がける。電子看板を装備するデジタル自販機の設置数は現在の１２００台から、１７年２月末までに２０００台に増やす予定だ。

　電子看板を利用し、総務省が発信する防災情報の表示も１１月には始める。広告を表示して収入を得る仕組みも１６年内に確立したい考えだ。

　スーパーマーケットとの価格競争などで、飲料を中心に自販機の市場は縮小傾向にある。日本自動販売機工業会の調べでは、１５年末の飲料自販機の台数は前年比０・８％減だった。イオンディライトは付加価値の高い自販機で差別化する。