農業・食品産業技術総合研究機構の中央農業総合研究センターは、１キロメートル四方の地域ごとに、２６日先までの平均気温や降水量、９日先までの最高・最低気温を配信する「メッシュ農業気象データ提供システム」の試作品を開発した。農家のイネの水や肥料管理、高温障害を防ぐ出穂管理などに利用できる。今後、使い勝手や精度を向上するとともに栽培管理のコンテンツを追加し、２０１８年度の実用化を目指す。

　農地バンクによる農地集積などで大規模化が進み、農業へのデータ活用が省力化効果を発揮する上でも重要になっている。水やりや肥料をまく時期を適切に管理できれば、作物品質が上がり、収入アップにつながるだけでなく肥料代や農薬代を節約できる。

　１０年夏の異常気象では高温のためコメに白濁やひび割れが生じ、等級が下がって農家収入が下がる事態を招いた。小麦や大豆などの作物でも異常気象による収量低下が考えられる。気温や降水量変化を予測し、対策を立てられれば、これらのダメージを軽減できる。

　システムの利用では、農家に自分の田畑の位置や地形などをあらかじめ登録してもらい、それに沿って情報を流す形を想定。水稲や小麦、大豆の３作物を対象にシステムを構築し、気象情報を活用する。水稲高温障害の場合、水やりや肥料をまく量を増やしたり、刈り取り時期を早めたりといった栽培アドバイスを行う。

　中山間地では１キロメートルより細かい地域の気象情報や野菜、果物の需要も考えられ、「需要動向を見極めながら開発を進める」（農研機構）方針。