住友化学と日本ゼオンは４日、低燃費タイヤ向け溶液重合スチレンブタジエンゴム（Ｓ―ＳＢＲ）事業の統合に向け検討を始めると発表した。共同出資会社の新設や、両社子会社を含めたＳ―ＳＢＲ事業の共同出資会社への移管などを検討する。


　統合によって新製品開発力やコスト競争力を向上。併せて世界的に拡大する低燃費タイヤ需要に対して安定供給体制を整え、シェア拡大を狙う。９月末までに統合効果を検証し、１２月末めどに最終契約を締結。２０１７年４月に新会社の営業開始を目指す。

　Ｓ―ＳＢＲはタイヤの接地面（トレッド）に使う。走行時に路面抵抗を減らし、燃費改善に寄与する。耐摩耗性や雨天時の安全走行を実現するグリップ性能も高い。

　国内では連続重合製法を用いる旭化成と、バッチ重合製法のＪＳＲと日本ゼオン、住友化学などが供給。事業統合後は同一製法で生産増強中のＪＳＲに迫る規模になる。

　低燃費タイヤ用Ｓ―ＳＢＲの１５年度の世界需要は約１１０万トン。低燃費タイヤは環境規制の厳格化などを背景に需要が拡大しており、Ｓ―ＳＢＲも年率６―７％で成長する見通し。

　このためＪＳＲはタイ工場の２期工事やハンガリー工場の新設で、１８年度の年産能力を２２万トンにする。旭化成も１８年度にシンガポール工場の年産能力を３割高める戦略を打ち出している。