ソニーのテレビ・オーディオ事業を統括する高木一郎執行役ＥＶＰは１日、日刊工業新聞などのインタビューに応じ「テレビ事業の２０１７年３月期の営業利益率が前期の３・２％を上回りそうだ」と語った（写真）。１５年３月期に１１年ぶりの黒字化を達成して以降、利益を出す体質が定着してきたと言える。

　高解像度の４Ｋテレビなど高付加価値品を中心に、欧米や東南アジアでの販売が好調に推移する。今後は手薄だった南米や中近東の販売を強化する考えで、販売代理店の攻略や地域別モデルの展開を進める。テレビの売上高に占める４Ｋの比率を１７年３月期に５５％、１８年３月期には６０％超に引き上げる。

　一方、日本では１８―２０年にかけて大型のスポーツイベントが相次ぐことから「貪欲にシェアを追いかける」。４Ｋの４倍の解像度を持つ８Ｋテレビは「パブリックビューイングも含め、２０年までに参入する方向で検討している」という。

　有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）テレビは「ソニーの画像処理エンジンが生かせるデバイスになれば当然採用するが、今はそのレベルではない。画面サイズ、価格、画質を総合的に判断し製品化を考えたい」と慎重な姿勢をみせた。

（高木一郎執行役ＥＶＰ）

2―3年はサムスン優位変わらず

日刊工業新聞2016年7月28日

　最近、スマートフォン向けを中心に有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ)ディスプレーへの投資が過熱している。その要因はいくつかある。先行する韓国サムスンディスプレーが有機ＥＬディスプレーの外販を始めたことと、米アップルが２０１７年に発売する新製品に有機ＥＬを採用するとの観測が広まったことが主因だ。また中国を中心に需要が高まっていることや、中国が集中的に投資していること、フレキシブルディスプレーの実用化の加速も挙げられる。

　現在の主なプレーヤーはサムスン、韓国ＬＧディスプレー、ソニー、台湾ＡＵＯ、中国エバーディスプレーだ。このほか中国ではＢＯＥや天馬微電子も投資を決定し参入する。日本では試作ラインへの投資を決めたジャパンディスプレイや、シャープが量産投資に動く可能性がある。

生産能力、２０年に１３億台

　有機ＥＬ市場のけん引役はスマホだ。各社の投資により、２０年までに生産能力が現状の約２・５倍となり、１３億台規模の生産が可能になると推測される。一見、供給過剰感が漂うが、おそらく妥当な数字ではないかと予想している。

　その理由の一つは歩留まりが不透明な点だ。生産能力イコール出荷量とはならないだろう。さらに１８年までに導入される生産設備のうち、半分がアップル向けと見られる。成長は鈍化したものの、まだスマホ市場は伸びる。

　また中国では自国内での消費がメーンとなり、非アップル向けでは供給過剰感は少ない。有機ＥＬ搭載スマホの比率も増え、２０年には３６％以上になると見ている。２０年ごろには供給が需要を作る側面もあるだろう。

　各社が台頭する中、競争軸は何になるのか。先行するサムスンは多数の特許を持っている。２―３年はサムスンが優位な状況は変わらないだろう。この技術的な優位性をどう切り崩すかがポイントになる。

　差別化要素の一つになるのが、フレキシブル性能だ。フレキシブル有機ＥＬはノウハウが重要となり、液晶のように装置さえ導入すれば生産できるものではない。技術的に難しく、新興メーカーの中国勢は実用化までに時間がかかりそうだ。今後、有機ＥＬもコモディティー化が進むと想定されるが、こうした差別化が勝敗を分けるカギになる。
（文＝田村喜男＝ＩＨＳテクノロジーシニアディレクター）