三菱ケミカルホールディングス（ＨＤ）はインドと中国でポリエステル繊維などの原料である高純度テレフタル酸（ＰＴＡ）事業から撤退する。２０１６年内に現地の製造子会社を米国投資会社などに売却する。アジアでの増産が相次いで需要を上回る設備過剰が常態化し、同社のＰＴＡ事業も１５年度まで４年連続の営業赤字に苦しんだ。小林喜光会長が社長に就任した０７年に着手した石油化学部門の構造改革は、ようやく最終局面を迎える。

　三菱ケミカルＨＤ傘下の三菱化学がインドのＰＴＡ製造子会社の株式を米チャタジー・マネジメント・カンパニーへ、中国子会社の株式を中国の利万集団グループへ売却する。中国工場内の関連事業も譲渡する。売却額は合計で約１３０億円になる予定で、１２月末までにそれぞれ手続きを完了する見通しだ。

　今回売却する事業の年間売り上げは合計で約１３００億円。三菱化学のＰＴＡ事業で残る韓国とインドネシア工場は継続する。

　近年のＰＴＡ事業は営業赤字が続いていたものの、１１年頃までは利益の稼ぎ頭の“花形事業”だった。採算を示すＰＴＡのスプレッド（原料と販売価格の値差）は現在１トン当たり７０ドル前後で、事業継続に必要な同１００ドルを大きく下回る。ピーク時のスプレッドは同３００ドル超もあり、中国勢などの大規模な設備投資により市場構造が激変してしまった。

「減収の穴埋めをどうするかが重要だ。それも早期に」

　同社幹部は事業売却にめどが付き「１０年かかって構造改革がようやくここまで来た」と安堵（あんど）した。エチレンやスチレンモノマー、塩化ビニルなどで設備停止や事業撤退を断行。その一方で、高機能材料やヘルスケア、ライフサイエンス分野へ軸足を移してきた。

　差別化できない汎用的な石化製品は事業縮小が避けられない。ただ、別の幹部は「化学分野の強固な成長戦略が必要だ」と強調する。ＰＴＡを含む一連の構造改革で約４５００億円の売り上げ減少となる。「事業売却が大事なのではなく、減収の穴埋めをどうするかが重要だ。それも早期に」（同社幹部）と“攻め”の意識改革が求められる。

　日本の経済成長を陰ながら支えてきた石化の気概が今こそ試されている。
（文＝鈴木岳志）