企業のR&D投資、増額傾向も人材に難あり

理系人材のコミュニケーション能力不足に不安

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トヨタが15年連続トップ。自動車関連が上位占める
 日刊工業新聞社が実施した研究開発(R&D)アンケート(有効回答239社)によると、2016年度の計画を回答した184社の研究開発費合計は、15年度実績比2・5%増と、7年連続の増加となった。一方で10位以内の企業のうち、半分の5社が前年よりも研究開発費を減らすと答えた。重点事業には研究投資を投入する一方で、事業の統廃合や投資案件の選別により全体では投資額を抑える企業も増えてきた。

 力を入れる研究開発分野として全体の70%近くが「環境・エネルギー」と答えた。一方で「ロボット/人工知能(AI)」や「安全・防災」などは30%以下にとどまった。

 また、研究開発を支える人材について、回答企業の約40%が今後数年間で研究開発人材を「増やす」と答えた。大学の理系人材を採用する際の選考で重視している点として「コミュニケーション能力」を約80%が挙げた。一方で、約30%が採用した理系人材のコミュニケーション能力に不足を感じていることが明らかになった。


<アンケートの詳細は日刊工業新聞電子版に会員登録して頂くとお読みになれます>

日刊工業新聞2016年7月26日

COMMENT

明豊
デジタルメディア局
局長

「採用後、不足していると感じた点」を尋ねたところ(有効回答212社の複数回答)、最多は「創造性・問題設定能力」の39・6%。これに「自主性」の29・7%、「コミュニケーション能力」の27・8%が続いた。採用選考の際に「重視する点」で1―4位となった回答のうち、「専門性」は不足感がないが、それ以外はそのまま「不足している点」の上位3項目になっている。これらは人材育成を担う大学、採用対象となる学生自身が意識的に強化すべき項目だといえる。 本アンケートは1988年度から実施、今回で29回目。さまざまな項目について定量的なデータや、各企業の生の声を掲載しており、ぜひ全文をご覧下さい。

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