団塊世代が７５歳以上になる超高齢化社会が２０２５年に到来する。それに伴い、医療機関の再編や地域で医療・介護を一体提供する仕組みが整備されるなど、国の医療・介護制度も変貌している。こうした中、現場の業務負担の軽減や、患者の生活の質（ＱＯＬ）向上による「選ばれる病院」づくりが求められ、現場改善につながる製品・サービスの投入が相次いでいる。

　病棟や介護施設で２４時間稼働するスタッフステーションは、スタッフの働きやすい環境づくりが重要テーマに浮上している。

　コクヨの医療用カート「モビーナ」は、使わない時に重ねて収納できるスタッキング（積み重ね）カートだ。四方から作業できる作業台「メディレージ」とともに、スタッフステーションのスペース確保や業務効率向上を支援。「直接現場に足を運び、現場観察に基づいて商品化した」（ファニチャー事業本部）ことが強みだ。

　また、イトーキは立位と座位を切り替えられる電動上下昇降テーブル「メディワークトイロ」、トレーの収納量を従来比５０％増にした「同カート」を１７年に発売する。

　患者の介護・自立支援に向け、介助者の業務負荷軽減も急務だ。移乗機器・電動ベッドを輸入・販売するケアフォース（東京都千代田区）は、テコの原理で患者の抱き起こしを簡単にできる起き上がり補助機「シーバ」を提案する。北村健太社長は「簡単な仕組みで介助者の腰痛を防げる。病院などの反応も良い」と期待する。

　入浴時の「抱きかかえゼロ」を打ち出すのは酒井医療（東京都新宿区）だ。シートの回転を利用してスライドするボードをストレッチャーに差し込むと、浴槽への移乗をスムーズにできる。移乗回数を減らす着衣チェアや着衣ベッドとともに介助者の身体的負担を軽減する。

（アマノの狭小設置入浴バス「ヌクティ」）

　アマノ（静岡県磐田市）は、広さ２メートル×２メートルの狭い空間に設置できる入浴バス「ヌクティ」の受注を始めた。専用のチェアを使い、座面をスライドするだけで浴槽に入れる。「コンパクトだが、しっかり入浴できる。省スペースのニーズは多い」（営業部）とみる。

　患者の快適な療養環境として、イトーキは多床室向けに「準個室ユニット」を提案する。従来はカーテンで仕切っていた病室スペースを、パーテーションで仕切ることで患者のプライバシー向上につなげる。投資を抑えながら患者の個室化ニーズに対応できる。「患者が病院を選ぶ時代が来る。患者の療養環境向上と病院経営に貢献する」（企画本部）。

（シーホネンスの誤えんリスク低減医療用ベッド）

　シーホネンス（大阪市東成区）は、頭部を０度―４８度まで傾けることができる医療用ベッドを発売した。ベッドで食事する際の誤えんリスクを低減する。「食事や口腔（こうくう）ケアがしやすくなり、患者の意欲の回復、早期離床、早期退院に寄与したい」（事業戦略室）と期待する。
（文＝村上毅）