東洋鋼鈑が米国の電気自動車（ＥＶ）メーカー、テスラモーターズ（カリフォルニア州）の新型車「モデル３」に熱い視線を送っている。ＥＶが大量に搭載するリチウムイオン二次電池向け素材の拡販が見込める上、子会社化した富士テクニカ宮津がテスラ向けの金型を一手に担っているためだ。業績への貢献は２０１８年度以降になるが、発売前に記録的な人気を集めたモデル３の行方を見守っている。

　「うまくいけば生産量は倍になる。鋼板の能力を増強しないといけない」。隅田博彦東洋鋼鈑社長はモデル３の予約台数が受け付け開始１週間で約３２万台超に上ったことに興奮を隠せないでいる。

　東洋鋼鈑はリチウムイオン電池の素材となるニッケルメッキ鋼板を製造し、パナソニックなど電池メーカーに納めている。パナソニックから電池供給を受けているテスラは、２０年に５０万台としていたＥＶの販売台数を１８年に前倒しした。

　これにより、「１８年度以降、テスラ向けが業績に寄与してくる」（隅田社長）と期待する。生産能力の増強も「もし本当に５０万台つくるなら必要になる。工場にニッケルタンクを追加するくらいで、大きな額にはならない」（同）と具体的な検討にも着手している。

　同社は１６年度から３カ年中期経営計画をまとめたが、初年度の営業利益は２５億円の見通し。これを１８年度には一気に８０億円まで引き上げる計画だ。とはいえ、鋼板事業の営業益は１６年度で１１億円、１８年度でも２２億円にとどまる。「テスラ向けが化ければもっと上に行ける。

　だが、どのくらいの伸びになるのかまだ読めない」（同）のも実情だ。モデル３が予定通り、１７年中に発売されるかは現時点で不透明。さらに市場関係者の多くは、テスラが１８年に５０万台生産するとの計画を非現実的だと指摘している。

　他方、東洋鋼鈑にとっては電池用素材にとどまらない。２月に買収した富士テクニカ宮津はテスラに金型を全面的に供給している。当面は東洋鋼鈑の鋼材事業と自動車向けでシナジーを創出するため、人材交流などで技術の融合を図る方針。具体的な成果を出すにはもう少し時間がかかりそうだ。

　ただ、最近は「テスラ以外のＥＶメーカーも出てきている。ＩＴベンチャーが多く、彼らは自動車には素人。富士テクニカ宮津にも話が来ている。うまく交通整理すれば、彼らもパナソニックの電池を使ってくれる可能性が高い」（同）としており、ＥＶ市場全体の伸びも追い風にしたいところだ。
（文＝大橋修）