キヤノントッキ（新潟県見附市）の動向が注視されている。その理由は、同社が有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）ディスプレー製造に欠かせない真空蒸着機を量産レベルで手がけているためだ。同機を量産できるのは、ほぼ唯一とされる。有機ＥＬパネルメーカーが続々と参入し、設備投資が活況を呈する中、津上晃寿会長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）に、成長市場への対応や戦略を聞いた。

　―市場をどう見ていますか。
　「２０１６年はパネルメーカーの投資が始まって１年目であり、伸びるのはこれからだろう。米アップルのスマートフォンへの有機ＥＬ採用見通しをきっかけに投資が活発化しているが、中国スマホメーカーも採用に向けて活気づいてきた。少なくとも３年は伸びていく」

　―逼迫（ひっぱく）する需給への対応は。
　「自社の人員増強と協力会社での生産能力増強、キヤノンなどグループのリソースの活用により、１６年の能力は前年比２倍以上にする。この先も需要が続くようであれば、量産機を手がける平塚事業所（神奈川県平塚市）の生産ライン増設も視野に入れる。体制が整えば新規顧客開拓も進めたい」

　―キヤノントッキの真空蒸着機の強みを教えてください。
　「ＦＡ（工場自動化）技術と真空技術の両方を持つ点だ。基板は大型化が進み、製造ラインは１００メートル以上の長さにもなる。我々の装置はその中でも真空を保ち、１週間以上の連続稼働が可能だ。加えて真空内でも５マイクロメートル（マイクロは１００万分の１）以下という高精細なアライメント（位置決め）精度を出せる。ガラス基板に加えてフレキシブル基板にも対応した自動搬送技術など、複数の機械を組み合わせ、真空中で駆動させるノウハウを持っている」

　―今後は競合の参入と競争激化が予測されます。対策は。
　「競争は厳しくなるだろう。さらなるアライメントの高精細化と、基板の大型化への対応、搬送技術の向上、蒸着源の改良で製品力を高めていく」

　―印刷方式の有機ＥＬ製造への対応は。
　「今は量産レベルではないが、技術が進化すれば事業化されるだろう。我々も当然、可能性を模索している。資本提携も視野に入れ、全く新しい技術が登場した際に対応できるよう準備している」

　―一方、収益の大部分を占める有機ＥＬ関連事業は、変動性も大きいです。
　「安定的に１―２割程度は他分野で稼ぎたい。今は電子部品向けのスパッタや蒸着装置に力を入れている。開発中の装置もあり、ラインアップ拡充で取り込みを強化する」

【記者の目・増産・技術進化、同時並行で】
　今回の増産対応は、既存顧客分がメーンだと見られる。新規顧客獲得はもう少し先になりそうだ。また技術面で競合の追い上げは、すでに始まっている。キヤノントッキには足元の増産対応と、競合に対抗するだけの技術進化を同時に進めるかじ取りが必要だ。“有機ＥＬフィーバー”を乗りこなす冷静さが求められる。
（聞き手＝政年佐貴恵）