漬物市場が縮小傾向にある中、片山食品（新潟県新発田市、片山吉朗社長、０２５４・４１・３１１０）は、麺類用の漬物で新しい市場の開拓を進めている。これまでの漬物コーナーではなく、麺類コーナーに商品を陳列し、新たな需要を掘り起こす。商品企画室の天尾裕室長は「新しい顧客を増やさなければいけない。これは社内の共通認識だ」と積極的に取り組む方針だ。

コメの需要減少

　漬物といえば白飯だが、農林水産省によると２０１４年７月―１５年６月の１年間で、主食用米の需要実績は１３年７月―１４年６月比０・５％減の７８３万トンだった。調査を始めた１９９６年７月から９７年６月までは９４４万トンで、年平均約８万トンずつ需要が減少している。

　主食用米の需要減少に伴い、漬物の生産量も減少している。食品需給研究センターによると、９１年は１２０万４１２トンだったが、１３年は７１万８９２３トンとなった。この原因について全日本漬物協同組合連合会は「コメの消費量が減少したほか、食の多様化が進んだためだ」と分析する。その上で「漬物の健康性と機能性をアピールする必要がある」と強調する。

「漬物売り場だけにしがみついていてはいけない」

　こうした状況を背景に片山食品は「漬物売り場だけにしがみついていてはいけない」（天尾裕室長）と、新たな商材として「にんにく増し増し台湾まぜそば風味」と「同旨辛マヨ風味」を開発した。刻みニンニクをベースにしており、まぜそばやラーメン、焼きそばにかけるものだ。実勢価格は約２２０―２３０円（消費税込み）。

　発売してから３カ月が経過し、課題が見えてきた。まずパッケージの大きさが縦９０ミリ×横９０ミリ×高さ５５ミリメートルで、麺類と比べると小さく、目立ちにくいことだ。また、今までになかった商品だけに、消費者が、どのような味がするのか想像しにくい。

　天尾室長は新商品の売れ行きについて「まだまだだ。まず１度食べてほしい」と訴える。今後、ＩＴを駆使した拡販策に取り組む計画だ。

　一方、天尾室長は漬物業界について「よくて現状維持。何もしなければ売上高は減少する」と分析し、危機感を持つ。

　経営環境が厳しい中、片山食品の１５年８月期の売上高は、前期比０・９％増の３７億２５００万円と堅調に推移している。

　これは新商品の発売を春夏、秋冬の年２回から春、夏、秋、冬の同４回に増やすなど商品戦略を見直した結果だ。国内の漬物市場が縮小傾向にある中、生き残るためには需要の創造が求められる。
（文＝新潟支局長・中沖泰雄）