電子部品主要３０社の２０１６年３月期決算が出そろい、比較可能な２９社の営業利益の総額は前期比７・８％増の９１２２億円となった。１５年４―９月期はスマートフォン向けや車載向けが好調に推移し、ＴＤＫなど大手企業の多くは業績が伸長した。ただ１６年１―３月期から米アップルによるスマホの減産の影響が出ており、受注が停滞している。この影響は６月まで続くと見られ、比較可能な２８社の１７年３月期営業利益の総額は同１０・１％減の８１８０億円にとどまる見込みだ。

　スマホは米国企業の減産が進んだことに加え、中国向けも伸びが鈍化する見込み。ＴＤＫはスマホ向け部品などの部門の売上高が１６年３月期に同８・２％増を計上したのに対し、１７年３月期は３―６％増にとどまりそうだ。中国向けに強い村田製作所も「中華圏で不透明感が増すことや、一部の商品でシェアダウンがあった」（村田恒夫社長）と話す。

　個別企業の業績を見ると、京セラの１６年３月期売上高は同３・１％減となったが、これは自社ブランドのスマホや太陽光発電システムの販売減が主因。電子部品などの事業部門はスマホや車載向けが好調を維持しており、特にスマホ向け電子部品の売り上げは同８・５％増と伸びた。

　ただ足元では「スマホは北米の大手メーカーに限らず、全般的にあまり活発ではない。６月まではあまり変化なく推移する」（山口悟郎京セラ社長）という。一方で「スマホ端末の伸びは鈍っているが、入っている部品点数は増えている」（同）とし、１７年３月期売上高は同１４―１５％伸ばす計画だ。

　ＴＤＫは自動車向けセラミックコンデンサーやインダクティブデバイスなどが好調に推移しており、１６年３月期は売上高が過去最高を更新した。ただ１７年３月期の売上高は同０・７％増にとどまる見込みだ。

　村田製作所は１６年３月期に売上高、営業利益、当期純利益が過去最高を更新した。特に１６年３月期のスマホ向け部品の売上高伸び率は同３０％増となった。市場が減速する中で「汎用部品と用途特定型部品の両方を提供しているため」（村田社長）と話す。ただ１７年３月期は中国経済の成長鈍化を織り込み、スマホ向け部品の売上高は同２％増にとどまる見通し。

　日本電産も１６年３月期に売上高、営業利益、当期純利益が過去最高となった。ただ米スマホメーカーの減産で、スマホ向けの受注が大幅に減った。「市場全体がピークアウトしたわけではない。４月から次のモデルで取り戻す」（永守重信会長兼社長）と巻き返しを誓う。

　日東電工も同様に米スマホメーカーの影響が出ている。「在庫調整が続いている。新モデルにより、６月くらいから立ち上がってくるのでは」（高崎秀雄社長）と見る。

　技術や製品が評価されながらも顧客の販売動向に左右される電子部品業界。電子部品各社はスマホだけに依存しない事業構造への転換を狙っている。