電子部品大手６社の２０１６年３月期連結業績は、スマートフォン向けを中心に需要が底堅く、１５年３月期に続いて全社が増収を予想する。そのため各社そろって設備投資を上積み。村田製作所が過去最大の１５００億円の設備投資を計画するほか、ロームはルネサスエレクトロニクスから生産設備を買収。スマホ向けの伸びに、自動車や産業機器などが加わり、旺盛な需要に応えることが当面の課題となっている。

　村田製作所の３月末の受注残は１０００億円を超えるが、「第１四半期（４―６月）は前年同期比２０％の伸び」と村田恒夫社長が話すように、足元の受注環境は高水準なままだ。１５年３月期は設備投資を当初計画の８００億円から９００億円へ増額したが、結局１０００億円を超えた。１６年３月期も１５００億円を計画。積層セラミックコンデンサー（ＭＬＣＣ）は１０％、表面弾性波（ＳＡＷ）フィルターは３０％生産能力を高める。

　スマホ市場の拡大に加え、部品点数が多い高速通信「ＬＴＥ」対応機種が急伸。村田製作所によると１６年３月期はスマホ市場が前期比１２％増で、そのうちＬＴＥは同４２％増を予想。これに車の電装化などが加わり電子部品の需要は底堅い。

　ロームは前期比１・５倍の７５０億円の投資を計画。３０日にはルネサスから滋賀工場の８インチウエハーラインを３５億円で１６年２月に買収すると発表。タイやマレーシアでの後工程工場の新設に加え、前工程の増強にも乗り出す。

　ＴＤＫは「中国スマホ向けにかなりの受注が来ている」（上釜健宏社長）ＳＡＷフィルターを中心に増強。１５年３月期の１０００億円を上回る１３００億円の設備投資を計画する。アルプス電気はカメラ用アクチュエーターが中国スマホへ採用が広がる見通しで、前期比１６０億円増の４７４億円を計画。「１７年３月期の受注を見据え生産能力増強に動く」（米谷信彦専務）。京セラは７００億円、日本電産は７２０億円でともに前期比２割以上増額となる。

　「スマホがどうかは分からないがブームは必ず去る」（永守重信日本電産会長兼社長）とスマホ頼みを警戒する見方もあるが、現時点では強気の見方が大勢を占めている。