テレビメーカー各社の高付加価値路線が鮮明になってきた。付加価値の筆頭として期待されているのは、フルハイビジョンの４倍の解像度を持つ「４Ｋ」画質。ただその４Ｋも普及に伴い、急激な勢いで価格下落が進んでいる。テレビ事業の収益性向上に向けた次なる一手を模索する各社は、画質に加え音質や操作性など他の訴求ポイントも増やそうと、差別化戦略にしのぎを削る。テレビは新たな魅力と価値を打ち出せるのか。

　「手広くやるのではなく、付加価値を求める人にターゲットを絞る」―。ソニービジュアルプロダクツ企画マーケティング部門の長尾和芳副部門長は、こう断言する。同社は狙う市場を高価格帯で区切り、それを下回る層には手を出さない。収益性を重視した明確な戦略を基盤に、画質と音質、ユーザーごとの多様なニーズに対応するソフトウエアを付加価値の軸に据える。

ハイダイナミックレンジが来る？

　力を入れるのが、輝度の幅を拡大する「ハイダイナミックレンジ（ＨＤＲ）」と呼ばれる技術だ。従来、着目されてきた解像度や色ではなく、明るさを拡張することで、くっきりとした明暗を表現できる。「４Ｋが一般化してきた今、その次を手がけねばならない」（長尾副部門長）。ＨＤＲは２０１６年から本格的に市場が立ち上がるとされており、他社もこぞって注力する。

　５５型以上の画面の大型化が進んでいるのも、付加価値戦略を加速する背景の一つだ。大画面化が進めば映像の没入感や臨場感が大きな要素となり、画質はもちろん「音質が大きな要素を持つようになる」（同）。ＣＤよりも解像度の高いハイレゾ音源への対応に加え、月内に発売する新製品では、スピーカーの振動板に新しくカーボンファイバーを採用。より生に近い音を再現できるようにした。

　インドや南米などでは地域によって好まれる楽曲を徹底解析し、それに合わせたスピーカーを搭載したモデルも展開する。長尾副部門長は「オーディオ事業のノウハウを詰め込んだ」と自負する。

　パナソニックも月内に、同社として初めてハイレゾ音源に対応する新製品を投入する。事実、市場では画面横にスピーカーを配置したモデルの販売が好調に推移。音質が大きな差別化要素になってきている。

　ソフトウエアでも各社は工夫を凝らす。人工知能の技術を活用するのはシャープだ。テレビと接続することで視聴傾向などを分析し、おすすめ番組を音声で知らせる「アクオス　ココロビジョンプレーヤー」を６月に発売する。学習により検索精度などを高めることが可能だ。

平均単価は２年で４割超も下落

　ソニーは１５年に４Ｋモデルで米グーグルのテレビ用基本ソフト（ＯＳ）「アンドロイドＴＶ」を全面採用。以来、インターネットとの親和性を高めたアプリケーション（応用ソフト）の拡充や、地域別のカスタマイズなどを進めている。

　高付加価値路線の動きは、世界シェアの３割以上を握る韓国メーカーでも目立つ。韓国サムスン電子は色の再現性を高める「量子ドット」技術を使った新製品を発売したほか、４月には次世代音声技術で米ドルビーと提携した。

　韓国ＬＧエレクトロニクスは有機ＥＬテレビで対抗。ＨＤＲの最高規格「ドルビービジョン」への対応や、独自の「ウェブＯＳ　３・０」によるアプリケーションの拡充など操作性向上を強みに、上位価格帯の攻略を図る。同社日本法人の首藤晃部長は「高付加価値商品の需要は増えている。その流れに沿った商品を展開したい」と意気込む。

　調査会社のＩＨＳによれば、全世界の４Ｋテレビの平均単価は、この２年で４割超も下落した。中国など新興メーカーの参入も広がる中、価格競争からの脱却は主要メーカー共通のテーマだ。製品単独ではなく、映像コンテンツ配信企業との連携など、周辺要素も含めたトータルでの差別化が今後も熱を帯びそうだ。
（文＝政年佐貴恵）