仮想現実（ＶＲ）市場が活況だ。この半年でＶＲ端末が続々と登場したほか、対応コンテンツも急速に充実してきた。ゲームやアニメなど娯楽分野を中心に普及しているほか、今後は産業向け分野での利用拡大も期待される。一方、どうＶＲの魅力を伝えるか、どう対応コンテンツを拡充していくかなど課題もある。“普及元年”を迎えたＶＲは、我々の生活に溶け込む存在へと成長できるか。

ヘッドマウンドディスプレー次々登場

　ズドン、ズドン―。目の前から足音が迫ってくる。頭を動かして見上げるとそこには口を開けた巨人が。「食べられる！」。思わず身をかがめてしまった。これは人気アニメ「進撃の巨人」のＶＲコンテンツ。こうした３６０度方向の映像体験や、まるでその世界に入ったような感覚を味わえるのがＶＲの魅力だ。

　ＶＲコンテンツはヘッドマウンドディスプレー（ＨＭＤ）で視聴する。ＶＲに欠かせないこのＨＭＤが充実してきた。韓国サムスン電子は２０１５年末に「ギアＶＲ」を投入。さらに１６年１０月にはソニー・インタラクティブエンタテインメントが「プレイステーション（ＰＳ）ＶＲ」を発売する見通し。

　世界で約４０社が端末を手がけているデータもあり、調査会社の米トラクティカはＶＲの端末・コンテンツ関連の市場規模は、２０年までに２１８億ドル（約２兆３６００億円）になると予測する。

　百花繚乱（りょうらん）の様相を呈するＶＲ端末だが、大きくは三つに分類できる。一つ目は高機能モデル。ディスプレーを内蔵し、パソコンやゲーム機と接続して使う。ＰＳＶＲなどが該当する。二つ目はスマートフォンに装着して使うタイプ。端末にはセンサー類のみ搭載されており、ディスプレー機能はスマホが担う。ギアＶＲなどが代表選手だ。そして三つ目は、厚紙などでできた簡易モデル。スマホとセットで使う点は二つ目と共通だが、センサー類は搭載していない。

　これら３種類のＶＲ端末は、それぞれ別々の市場を狙う。高機能モデルは主にゲーム愛好者向けだ。高橋泰生ソニー・インタラクティブエンタテインメントグローバル商品企画部１課課長は、「ＰＳＶＲでは圧倒的な没入感を実現できた。新しいゲーム体験を提供できる」とアピールする。

　「当社のスマホ『ギャラクシー』の魅力アップにつなげたい」と話すのは、サムスン電子ジャパン（東京都千代田区）の後藤友宣マーケティングコミュニケーションズグループマネジャー。同社のギアＶＲは現状で「ギャラクシーＳ６／Ｓ６エッジ」のみ対応する。ギャラクシーに「プラスアルファ」（後藤マネジャー）の価値を加えるアクセサリーとして訴求する。

　厚紙でできた簡易モデルは数百円程度からと低価格の製品が多い。凸版印刷は、厚紙で作る「ＶＲスコープ」を企業の販促ツールや美術館の鑑賞補助ツールとして提案する。キリンビール岡山工場（岡山市東区）では、３６０度映像で生産過程を“体験”できるサービスとして採用された。凸版の情報コミュニケーション事業本部の角田徹部長は「ＶＲは紙、ウェブに続く次世代のカタログになる」と期待する。

　ＶＲのターゲット市場は多様だが、普及のカギとして各社が共通して挙げるのが「体験機会の提供」。ＶＲはＨＭＤを装着する手間がかかるほか、取り扱いには特有の操作が必要になるケースもあるため、量販店でテレビをアピールするようにはいかないからだ。


　こうした中、注目される取り組みが始まった。複合カフェ（インターネットカフェ）でＶＲコンテンツを視聴できるサービス「ＶＲシアター」だ。

　インターピア（東京都渋谷区）とエジェ（同港区）が、日本複合カフェ協会（同千代田区）の協力を得て実施するこのサービスは、サムスンのギアＶＲを貸し出し、有料と無料のコンテンツを用意する。「ＶＲに興味を持った一般消費者が気軽に体験できるタッチポイントをつくった」と楠岡仁志インターピア社長は説明する。４月７日に関東地区の３１店舗でスタートし、年内に１０００店舗まで拡大する計画。

　またＶＲシアターで見逃せないのは、実店舗で有料コンテンツの流通の仕組みを整えた点だ。コンテンツで稼ぐための“出口”となるＶＲシアターは、「コンテンツの充実を促す大きな一歩」（篠崎文剛インターピアＶＲ推進ＰＪ統括リーダー）と強調する。

ゲーム・コンテンツ中心→販促・産業分野での新サービス創出なるか

　ＶＲコンテンツの中で特に期待されるのがゲーム。１６年に入り、各社が施策を相次いで打ち出している。

　「ＶＲゲームのリーダーになりたい」（荒木英士取締役）と意気込むのはグリー。「ＶＲはスマホの次のプラットフォームになる」とみて、１５年に専用の開発スタジオを立ち上げるなど強化している。またＶＲ事業の可能性を広げるため、北米のＶＲ関連のベンチャー企業を中心に投資する事業を始めた。

　同社の現状の得意分野はウェブゲームやスマホ向けゲームだが、ＶＲではアミューズメント施設や家庭用ゲーム機などマルチで展開していく方針。

　バンダイナムコエンターテインメントは、ＶＲの用途開拓を目指すプロジェクトを立ち上げた。その第１弾として１０月下旬まで東京都内でＶＲエンターテインメント研究施設を運営する。同施設ではスポーツや乗り物の疑似体験、ロボット操縦など非日常的な体験ができるコンテンツを用意。その体験者の意見を集め、今後の開発に生かしていく。４月１５日に開業し、「２週間先まで予約がいっぱい」（広報担当）と手応えを感じている。

　ＶＲはゲームなど娯楽分野以外に、販売促進や産業分野での利用にも期待がかかる。リクルートは不動産情報サービス「ＳＵＵＭＯ（スーモ）」の無料情報誌の付録として厚紙製ＶＲ端末を提供し、一部物件を“内覧”できる試みを行った。

　また本番さながらの訓練ができるとして、外科手術や飛行機の操縦の訓練用シミュレーターとしての活用なども想定される。

　あたかもその場にいるような体験ができるＶＲ。その特徴を活かし、どんな新サービスを生み出すか。今後、ＶＲ関連企業の競争が激化していきそうだ。
（文＝大塚淳史、松沢紗枝、後藤信之）