電子部品５社の２０１６年３月期連結決算は、スマートフォン市場の成長鈍化に伴い、減速傾向が強まってきた。米アップルが１６年１―３月に販売不振や減産に陥り、京セラやアルプス電気の営業利益が下振れた。業績が好調だった村田製作所やＴＤＫも１７年３月期は減益を見通す。各社はスマホ市場が堅調な間に、車載機器やエネルギーなど新分野の育成を急ぐ。

　ＴＤＫは１６年３月期で大幅増益を達成したが、１６年１―３月期は「高周波部品などで北米のスマホ生産調整が響いた」（上釜健宏社長）。１７年３月期のスマホ市場は大きな成長が見込めないが「中国の高価格帯スマホ向けに部品点数が増えるほか、新製品にも期待できる」（同）と見る。

　村田製作所は中華圏のスマホ向け表面弾性波（ＳＡＷ）フィルターなどが伸びた。村田恒夫社長は「１台当たりの部品点数が増え、堅調に推移した」と説明する。一方、１７年３月期はスマホ向けの売上高の伸び率は２％と、前期の３０％に比べ大幅減を予想する。

　京セラは１６年３月期の計画達成率が９０％にとどまった。スマホ市場の失速は「４―６月期も大きくは変わらない」（山口悟郎社長）。しかし部品点数の増加をテコに「１７年３月期は前期比１４―１５％で伸ばしたい」（同）。

　アルプス電気の１７年３月期は減収減益を予想。ただスマホ向け事業の売上高はカメラ用アクチュエーターやスイッチがけん引し、前期比０・８％増の１８８０億円を見込む。「台数動向が見えない」（栗山年弘社長）が、新製品に期待する。

　日本電産もスマホ市場の減産を受け大幅に受注が減少。触覚部品「ハプティック」が落ち込み、１６年１―３月期に設備の減損や不稼働損失で６５億円を計上した。ただ「スマホ市場全体がピークアウトした訳ではない。４月からは次のモデルで取り返す」（永守重信会長兼社長）。車載用部品事業を軸に４期連続の最高益を目指す。

ＴＤＫ社長交代、上釜氏は代表権のある会長に

　ＴＤＫは２８日、石黒成直常務執行役員（５８）が社長に昇格する人事を発表した。上釜健宏社長（５８）は、「成長路線に向け、スピードを持って実行に移す時」と、就任１０年を節目にバトンタッチを決めた。上釜社長は代表権のある会長に就き、ガバナンス体制の強化に取り組む。６月２９日の株主総会後の取締役会を経て就任する。

　一層のグローバル成長を目指す中、石黒次期社長は豊富な海外経験が選任の決め手となった。主力の磁気ヘッド事業での貢献も大きく、自動車向け磁気センサーを手がけるミクロナス（スイス）買収の立役者でもある。ＴＤＫはヘッド技術を自動車用センサーに横展開し、新しい柱へ育成する考えで、次期社長の手腕が試される。上釜社長は電子部品事業の回復や米クアルコムとの合弁会社設立など成長の道筋をつけた。
【略歴】
石黒成直氏（いしぐろ・しげなお）８１年（昭５６）北大理中退。８２年ＴＤＫ入社。１４年執行役員、１５年常務執行役員。東京都出身。