日立、自動運転ソフトを無線で更新。高度なセキュリティー対策も備える

完成車メーカーの導入にらむ

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日立オートモティブシステムズが2月に実施した自動運転の公道実験
 日立製作所は2018年に、自動運転車の実用化に必須となる電子制御ユニット(ECU)更新技術の提供を始める。ECUのソフトウエアを無線通信で、従来比10分の1の短時間で遠隔更新できる技術を開発した。高度なセキュリティー対策も備えた。日立はグループ連携でデータセンターと車向け技術を一括提供できる強みを生かし、競合に先行して新技術を投入する。

 オートモティブシステムズ(東京都千代田区)とクラリオン、日立の情報・通信システム部門が協力し、無線による遠隔ソフト更新(OTA)ソリューションを開発した。

 現在は不具合が起きた時は販売店に車を1台ずつ持ち込み、有線通信で対象のソフトウエアを書き換えており、数十分かかる。大量の車で同時に制御ソフトなどを更新するにはOTAが不可欠となる。OTAは米テスラモーターズが導入している。日立オートモティブによると、完成車各社は18―20年に向けてOTA導入を検討している。
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日刊工業新聞2016年4月28日

COMMENT

明豊
執行役員デジタルメディア局長 DX担当

ソフトの改良が短期間でできるのに対し、自動車の保有年数は平均10年を超えた。何もしなければ、近い将来、同じ車種でも購入2―3年後の車と新車との機能差はかなり大きくなるかもしれない。このギャップを埋めるため、大量の車のソフトを同時に更新できるOTAが求められている。多くのサプライヤーが関わる自動車のOTAソリューションには、多様な使用状況に対応できる設計が求められる。日立グループは差分復元プログラムを搭載していないECUのソフト更新や、他社製ソフトの更新に対応できる工夫を盛り込んだ。

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