キヤノン傘下に入る東芝メディカルシステムズ（栃木県大田原市、瀧口登志夫社長、０２８７・２６・６２１１）は、キヤノンと医療機器事業の統合効果を検討する社長直轄の専任組織を発足した。現在、国内外で統合に伴う独占禁止法の審査が行われており、両社は具体的な協議を控えている。先行して社内での準備を進め、早期のシナジー（相乗効果）創出を目指す。

　発足したのは統合準備プロジェクト「パスファインダー」。名前に「統合の道筋をどうつけるかを考える」との意味合いを込めた。

　キヤノンの公開情報を基に、キヤノンと自社の技術や製品・サービスをどう結びつけると効果が高いかなどを評価。その上で医療機器の生産や販売、海外展開など各方面で最適な統合スキーム（枠組み）を検証する。同プロジェクトには専任者２人、兼務者２人を置き、今後、順次増員し、検討を加速する。

　キヤノンと東芝は３月、同社子会社の東芝メディカルの全株式をキヤノンに売却する譲渡契約を締結。国内外での承認を得て、東芝メディカルはキヤノンの子会社となる。瀧口登志夫社長は「今後のスケジュールは白紙。今は両社で何も話せない状況だが、それでは時間がかかる。話ができるようなってから、すぐに提案できる準備をする」としている。

　東芝メディカルは２０１８年度に売上高５０００億円、コンピューター断層撮影装置（ＣＴ）で世界首位を目標に掲げる。

　瀧口社長は「各事業でやるべきことを確実に実行する。足し算するとそういう姿になる」と強調。その上で「キヤノンには魅力的な機能、実績がある。我々の中でどう活用できるかを考えるとワクワクする。新たな価値を生むことができる」と期待感を述べた。