急回復の「クルーズ船」…就航相次ぐ新規船、それぞれの特徴
商船三井クルーズが運航するクルーズ船「三井オシャーンフジ」
海運業界では２０２５年に新規クルーズ船の就航が相次ぐ。日本郵船は７月に新造の「飛鳥ＩＩＩ」を就航するほか、商船三井も「ＭＩＴＳＵＩ ＯＣＥＡＮ ＦＵＪＩ」が就航し、両社ともクルーズ船が２隻体制となる。クルーズ船市場はコロナ禍以降、急速に回復。さらなる拡大も見込まれており、新たな船の投入で市場の活性化を図る。（高屋優理）
商船三井、複数運航で効率化
「クルーズ事業は成長分野」。商船三井クルーズの向井恒道社長は「ＭＩＴＳＵＩ ＯＣＥＡＮ ＦＵＪＩ（三井オーシャンフジ）」の就航記念イベントでこう述べた。２４年１２月に就航した三井オーシャンフジは米シーボーン・クルーズの「シーボーン・オデッセイ」を日本市場向けに改装したもので、全室スイートのラグジュアリークラスのクルーズ船。総トン数３万２４７７トン、乗客定員４５８人と中型船になる。現状はバハマ船籍で、必ず外国に寄港しなければならないなど、運航面やマーケティングなどで制約が大きいため、早期に日本船籍への転換を目指している。
商船三井は２２年に約１０００億円を投じ、既存の「にっぽん丸」に加え、新たに２隻のクルーズ船新造を公表した。当初、１隻目は２７年をめどに竣工する計画だったが、「円安や造船会社の人手不足もあり、発注が１―２年遅れる可能性がある」（向井社長）と、現状は竣工が２８年以降にずれ込む見通しだ。三井オーシャンフジは中古船を改修し、新造船に先行して投入するもので、２４年９月に横浜に着岸したところで受領。約６週間で日本人向けにレストランや船内の案内表示などを改修し、急ピッチで就航にこぎ着けた。
向井社長は「クルーズ船は予約やチェックインなどのシステム投資が大きいので、複数隻運航すると効率化できる」と、メリットを強調する。
にっぽん丸は船齢が３４年と引退が迫り、新造船も竣工が後ろ倒しになっているが、「ここ数年のクルーズ需要の拡大で２隻とも予約が好調。次の船が出てくるまでにっぽん丸をなんとかもたせて、複数隻を維持したい」と話す。
日本郵船、LNGの「飛鳥III」投入
日本郵船が７月に就航する「飛鳥ＩＩＩ」は、総トン数が５万２０００トンで、乗客定員７４０人。独マイヤーベルフトが建造した。液化天然ガス（ＬＮＧ）燃料を採用し、二酸化炭素（ＣＯ２）の排出を減らすなど、環境にも配慮している。
渡辺和俊日本郵船客船事業グループ長は「市場環境が恵まれている時期に就航できる」と話す。クルーズ船は海外を中心に大型船が就航するなど、市場が活性化しており、２３年にはコロナ禍前の１９年の乗降客数を突破。２７年には４０００万人近くに達すると予測されている。
当初、飛鳥ＩＩＩは老朽化していた飛鳥ＩＩの後継船と目されていたが、０６年に就航し船齢が３０年以上の飛鳥ＩＩの後継船と目されていた。だが、クルーズ船の市場環境の変化を受け、「客船事業を中核事業と位置付けた」（渡辺グループ長）ことで、リプレースから飛鳥ＩＩも維持する２隻体制にかじを切った。
両社のクルーズ船に共通するのは、中型船形で高価格帯のラグジュアリークラスであること。市場で主流となっているのは、１０００人以上が乗れる大型船で、５日間のクルーズで１０万―３０万円の手頃な価格のカジュアルクラスで市場を広げている。一方、三井オーシャンフジは５日間のショートクルーズの最低価格が１人５０万円程度と、庶民にはなかなか手の届かない高根の花だ。渡辺グループ長は「まず外国船からクルーズ船に入ってもらって、次に飛鳥に乗ってもらう」と、マーケティングの明確なすみ分けを狙う。
両社が客船事業へ本格的に投資する背景には、海運業界がコロナ特需で業績がＶ字回復し、急速に投資余力を得たことがある。日本郵船の曽我貴也社長は「飛鳥ＩＩもあと５―６年。今後２年くらいで、２隻体制維持を念頭にマーケットリサーチする」と述べ、投資を継続する意向を示す。両社ともにここ２０年、海運市況低迷による厳しい事業環境の中、船齢の長い船１隻で細々とクルーズ船事業を続けてきたが、大きな転換期を迎えている。
「国際停留所」追い風
クルーズ船市場が活況を呈する背景には、東京都が整備した「東京国際クルーズターミナル」の存在も大きい。東京都はクルーズ船を誘致するため、従来の晴海ターミナルでは受け入れられなかった大型クルーズ船が寄港できる東京国際クルーズターミナルを整備。だが、開業した２０年はコロナ禍の真っただ中で寄港ができず、３年後の２３年５月に受け入れを再開した。
東京都では今後の市場拡大に対応するため、当初の１バースから、整備を進め２バース寄港できるように拡充。三井オーシャンフジの就航記念イベントでは、にっぽん丸も同時に着岸するなど、東京都の投資の成果を示した。２８年には東京ディズニーリゾート（ＴＤＲ）を運営するオリエンタルランド（ＯＬＣ）が、東京国際クルーズターミナルを発着拠点にクルーズ船事業に参入。コロナ禍に閑散としていたターミナルも連日、乗降客で賑わいそうだ。