日本曹達は次世代有機ＥＬ発光材料の量産化に向けて、九州大学発スタートアップのキューラックス（福岡市西区）と資本業務提携契約を結んだ。今後５年間をめどに段階的に総額１００億円を投じ、国内で生産体制を整備する考え。２０２６年に同材料の量産開始を目指す。

キューラックスが開発する熱活性化遅延蛍光材料（ＴＡＤＦ）は現在の有機ＥＬ材料技術に必要なレアメタル（希少金属）を使わず、低コスト化や高効率化につながる点が特徴だ。駆動電圧が下がることなどから、同社は消費電力を従来から半減できると試算する。色純度では表現できる色の領域が約４０％拡大し、より自然な映像での表現が可能になるという。

設備投資に関しては、日本曹達の国内工場で既存設備の改良に加え、反応槽や昇華精製設備の導入などを想定し、段階的に進めていく考えだ。

両社は２０年１月に共同開発契約を締結。ＴＡＤＦの生産ノウハウの確立を目標として、中間体に関する研究開発に取り組んできた。今後の量産開始を見据え、資本提携を通じて連携を強化する。